2020年12月15日、日本で行われた東京五輪に関するアンケートで、30％以上の人が開催中止を望んでいる結果となったことが、中国版ツイッター・微博で注目を集めた。

卓球関連情報を伝える新浪の微博アカウントが15日、NHKが今月11日から3日間実施した無作為の電話アンケートで、新型コロナウイルスの感染が収束しない中で来年に延期された東京五輪・パラリンピックの開催について尋ねたところ、1249人の回答者のうち32％が「中止すべき」、31％が「さらに延期すべき」と答え、いずれも「開催すべき」の27％を上回ったことが明らかになったと伝えた。

NHKの報道によれば、10月に同様のアンケートを行った際には「開催すべき」が40％、「中止すべき」が23％、「さらに延期すべき」が25％だったという。11月以降感染が再拡大したことで、東京五輪開催に否定的な見方をする人が増えた形だ。

このアンケート結果について、中国のネットユーザーは「中止すれば日本経済はあまりにも大きな代償を払うことになる」「なんというか、一番悲惨なのはアスリートだと思う。数年しかない全盛期を五輪に賭けてトレーニングしてきただろうに。来年もできなければ多くのアスリートが最後のチャンスを失うことになる」「ただ、開催してアスリートが感染してしまったらそれこそ選手キャリアの終わりではないか」「再延期が賢い選択なのだろうが…」「無観客開催はできないだろうか」「ともかく早くコロナが収束してほしい」といったコメントを残している。（翻訳・編集/川尻）