2020年10月19日、環球時報は、今年のノーベル賞の科学系部門で日本人が1人も選ばれなかったことについて「日本はどうしてこんなに焦っているのか」とする評論記事を掲載した。

記事は、2013年にノーベル化学賞を受賞したマイケル・レヴィット氏が「ノーベル賞は、その国が30年、または40年前に何をしていたかを教えてくれる」と語ったことを紹介し、日本が1960年代の高度成長期に研究投資額を大幅に増やすとともに、企業や研究機関の人材を確保すべく理工系学生の拡大計画を打ち出すなどの取り組みを進めてきたことを伝えた。

そして、日本が現在ノーベル賞で見せている「爆発力」の源泉が、知識や人材の長期的な積み重ねと伝承にあるとするとともに、科学者のゆりかごである大学も大きな役割を果たしてきたと解説。特に8人のノーベル賞受賞者を輩出している京都大学は、「自由な学風」と「ナンバーワンよりオンリーワン」という2大ポリシーを持っており、この伝統的な学風が、数多くの創造的な研究を奨励し、ノーベル賞受賞につながる成果を生んできたのだとの見解を示した。

記事はその上で、日本では近年科学分野における憂慮の声が日増しに高まっていると指摘。2017年に英国の雑誌ネイチャーが日本の科学論文数の減少、研究能力の低下を提起したところ、日本国内で大きな反響があり、「科学立国の危機」「ノーベル賞が取れなくなる日本」など強い危機感を示すような報道や書籍をいたるところで見かけるようになったとしている。

また、自然科学系の博士課程生が大幅に減少し、次代を担う研究人材が枯渇状態にあること、海外留学が減り、高等教育が「ガラパゴス化」の危機に瀕していること、さらに長期的な景気低迷により研究費が減少し、基礎研究に投入する資金が不足しているために、国立大学さえもが十分な研究を行えない状況になっているなど、日本の科学研究には問題が山積していることを伝えた。（翻訳・編集/川尻）