2014年3月26日、国際在線によると、日本メディアは、日米韓首脳会談の開催により日韓の溝が解消されるわけではないと見ているという。

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米国のオバマ大統領、日本の安倍首相、韓国の朴槿恵（パク・クネ）は現地時間25日、オランダのハーグで首脳会談を行い、軍事面や北朝鮮の核の脅威に対して協力関係を強化することなどで合意した。歴史問題などでの立場の違いから、日韓首脳会談が長らく実現しておらず、日本の世論も日米韓首脳会談を注視した。

会談の冒頭で、安倍首相は韓国語で朴大統領にあいさつをしたが、朴大統領は険しい表情を保ち続け、カメラマンからの3カ国首脳の握手の求めにも返答しなかった。日本の各メディアは「事実上、日韓両首脳の歴史認識などの問題での立場の隔たりは何も変わっていない。日米韓首脳会談が日韓関係改善の糸口になるかは未知数」との論調が目立っている。

事実、今回の首脳会談はオバマ大統領の仲介によって実現したものである。会談の内容も北朝鮮の核問題などに重点が置かれ、歴史認識、慰安婦、関係改善などの問題については話が及ばなかった。日韓の真の対話は依然として、見通しが立っていない。（翻訳・編集/北田）