2014年4月3日、米紙ウォール・ストリート・ジャーナルは、日本三大自動車メーカーの中国における3月の販売台数が鈍化しており、失ったシェアを取り戻すための試練にさらされていると伝えた。

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同紙によると、3月のホンダの販売台数は約6万台で、前年同月比2％の減少となった。1月と2月の増加率は31％だった。トヨタの販売台数は9万台で前年同月比19％の増加となったが、1月と2月の26％を下回っている。日産は1月2月の18％を上回る26％増で好調が続いている。

ホンダは販売台数の減少は新型車発表前の調整が原因だと述べている。だが、自動車市場コンサルティング企業の関係者は販売台数について、「トヨタ、ホンダは1月と2月に出荷しすぎた可能性がある。自動車メーカーが中国で発表する数字は、小売ではなく出荷台数にもとづいている」と指摘した。

日中の領土に関する問題の影響を受け、日本車はシェアを落としていたが、今年2月の日本車のシェアは前年同期の11．9％から13．4％に増加した。だが、ドイツの23．4％からは大きく離されている。領土問題が激化するまでの日本車のシェアは約20％だった。（翻訳・編集/岡本悠馬）