2020年12月17日、韓国・YTNによると、在日コリアンへの差別的表現が物議を醸している日本の化粧品大手DHCの吉田嘉明会長に対し、韓国の大学教授が抗議メールを送った。

問題となっているのは、DHC公式サイトに掲載された吉田会長による文章。吉田会長は「サントリーのCMに起用されているタレントはどういうわけかほとんどがコリアン系の日本人。そのためネットではチョントリーとやゆされているようだ」との表現でライバル社のサントリーを攻撃した。

これを受け、韓国の広報活動をする誠信女子大学の徐敬徳（ソ・ギョンドク）教授は「グローバル企業なら他国の消費者に対する基本的なマナーを守るべきだ」とし、「吉田会長の言動はいつも浅はか。今回のことで傷ついた在日コリアンに心から謝罪せよ」と求めるメールを送ったという。

吉田会長は過去にも、「在日コリアンはなんちゃって日本人」「母国に帰ってほしい」「韓国はもともと熱しやすく冷めやすい国」「日本人がハングルを完成させた」などの趣旨の発言をして物議を醸していた。

徐教授は今後、国内外でDHCに対する不買運動も呼び掛ける計画だという。

これを見た韓国のネットユーザーからは「徐教授みたいな人が韓国の外相にふさわしい」「徐教授の活動に感謝。みんな教授を見習うべきだ」と徐教授を称賛する声が上がっている。また「韓国に外交官はいないのか？」「政府が動かないから個人がやるしかない」など韓国政府に積極的な対応を求める声も見られる。

その他「DHCの商品は一生不買する」「いまだにDHCを使う韓国の女性たちは反省してほしい」「嫌韓発言をした人のリストを作り、韓国に足を踏み入れられないようにしよう」「サントリーの商品は韓国でたくさん販売してあげよう」などの声が寄せられている。（翻訳・編集/堂本）