中国メディア・澎湃新聞に5日、「日本人はなぜ中古品が好きなのか？」と題する記事が掲載された。

記事はまず、「この半年、日本の中古市場は非常にホットだった」と述べ、フリマアプリ「メルカリ」の昨年7～9月の売上高が前年同期に比べ約52％増加したことなどを驚きをもって紹介。そして「日本の中古市場は比較的成熟していて、現在は実店舗、ネット取引、フリーマーケットが張り合う状況だ」とし、実店舗の代表格として大黒屋の名を挙げて「貴金属や時計、ブランドバッグなどを取り扱っており、品ぞろえは行き届いている」と説明した。

さらに、フリーマーケットについてもそのにぎやかさや庶民的な雰囲気、品物の種類の多さを紹介し、再びメルカリに話を戻して「設立は2013年。その発展の勢いは止まらない」「累計出品数はすでに20億品に達した」とした上で「断捨離」に言及。新型コロナウイルス感染対策として外出自粛が呼び掛けられた時期に東京都が片づけコンサルタントの近藤麻理恵さんの動画をアップしたことを伝えるなどし、中古品が盛んに売られる背景には日本で流行している断捨離文化があるのではないかとの見方を示した。

記事は「日本は国土が狭く、耕地や資源に乏しい。そのため日本人には『絶対に無駄はだめ』という考えが根付いている」「日本人は生活の中で、食べ物も道具もフルに利用するよう努めている。生産する物も耐久性に優れ、品質の高いことを特徴としている」と続け、「だが金銭は往々にして欲望を刺激する。1960、70年代に日本経済は急成長を維持し、人々は裕福になって消費欲は大爆発。あちこちで買い物をし、特にぜいたく品を大量に買って身分をアピールした」と指摘。その結果、必要のない物や場所をとる物が身の回りに増えたが「無駄はだめ」の精神を持つ日本人はそれを捨てることができず、各家庭は不用品が山積みとなり、経済が長い停滞期に入って人々はやむを得ず倹約生活を始めて自身の消費、生活方式を調整したと論じた。

記事は「断捨離は一方で物に対する執着から人々が抜け出すのを助け、もう一方で中古市場の急速な発展を促した」と指摘するとともに、「日本は若者が過度な消費を嫌うだけでなく全体が明らかな低欲望状態に入った」「日本の若者は中古品の取引に慣れている」などと述べ、「中古市場は不用品を売るだけでなく買い物需要も解決してくれる。本当に物を十分に利用でき、なおかつ個性的なシェアエコノミーだ」と説明。また、中国国内の状況については「消費欲の爆発期にあるが理性的な声は高まっていて、中古品を恥ずかしいとする声は弱まりつつある。中古品の購入はお金の節約、環境保護といった考えが次第に主流になっている」と指摘した。（翻訳・編集/野谷）