2014年4月13日、世界的な医学誌ランセットによると、中国では5人に1人の割合でがんが原因で死亡しており、世界のがんによる死者の4分の1を占めている。BBC中国語サイトが伝えた。

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同誌のレポートによると、世界的ながん研究者40人余りが「アジアの2大新興国である中国とインドは、がんのもたらす経済的、人的な巨大な損失に直面している」と指摘。中国の死者の5人に1人はがんが原因で、心血管疾患に次ぐ死因となっている。

また、中国のがん患者の6割は喫煙や水質汚染、大気汚染などの「変更可能な環境要素」に関係していることも分かった。専門家は「がんのリスクに対する国民の意識が依然として低く、がんを患った際に宿命だと諦めたり、伝統的な薬や治療法の効果などを過信する傾向が強いことも影響している」と指摘している。

一方、がんに対する政府の医療費の投入額の少なさも重要な要素となっている。中国政府が医療に投入している金額の割合は国民所得の5．1％で、欧州各国の半分しかなく、その中でがんに用いられている割合は0．1％に過ぎない。また、個人負担しなければならない巨額の治療費や、約半数の国民が生活する農村部にがん病床が都市部の半分しかないという医療機関の偏りも大きな問題となっている。

中国に関するレポートを担当したハーバード大学医学部のポール・ゴス教授は、「世界のがんによる死者の4分の1は中国が占めており、主な原因は医療資源の不足やアンバランスな配置、がんに対する国民の理解不足や誤解などに起因している」と述べた。

同誌によると、中国とインド、ロシアの3カ国で世界の新たながん発症患者の46％と死亡患者の52％を占めている。（翻訳・編集/HA）