2021年2月14日、新華網は「日本の緊急地震速報システムは、どのようにして警報を発出しているのか」とする記事を掲載した。

記事は、13日午後11時過ぎに福島県東方海域でマグニチュード7．3の地震が発生し、気象庁がテレビや携帯電話などを通じて地震警報を発表したと紹介。テレビの画面に警報が表示されてからおよそ数秒後に東京では長い時間にわたる明らかな揺れを感じるとともに、周囲の人の携帯電話からも警報音が鳴りだしたと伝えた。

その上で、日本の地震警報システムは「緊急地震速報システム」と呼ばれ、地震発生後に生じる破壊力が小さく高速な波（P波）と伝播速度が遅く破壊力の大きい波（S波）の到達時間差が基本的な原理となっていると説明。気象庁は全国各地に大量の地震計を設置しており、地震発生後に震源から近い観測点の地震計がP波を観測すると、S波が到達する前に警報を出す仕組みであるとした。

そして、2つの波が到達する時間差は数秒から数十秒であり、緊急地震速報の発出によって人びとはこの時間を使って安全確保、防護措置の体制をとることができるとする一方で、震源に近い地点にいる場合にはP波とS波の到達タイミングにほとんど差が生じないため、速報発出と同時に強い揺れを感じる可能性もあると伝えている。

また、主にテレビやラジオを通じて発出される一般市民向けの緊急地震速報は最大震度が5弱以上の場合のみ発出されるほか、携帯電話の速報アプリでは通知する予想震度の大きさを自分で設定することができると紹介した。

記事は、緊急地震速報システムが2005年より日本で導入され、07年10月に全国で正式に採用されるようになったと紹介。以降大きな地震が来るたびに緊急地震速報が発出されてきたものの、想定震度よりも実際の震度がはるかに小さい、あるいは完全な誤報といった事例もたまに発生していると伝えた。（翻訳・編集/川尻）