2014年4月26日、マレーシア航空機が消息を絶った事件に関し、現在も大きな影響力を持つ同国のマハティール元首相は、「責めるべきはマレーシア航空ではなく、飛行機を製造したボーイング社だ」とする見解をブログで発表した。28日付で環球時報が伝えた。

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マハティール元首相はブログで、「ボーイング社は製造した飛行機がなぜこれほど簡単に地上との連絡を絶ったのか説明すべきだ」とし、「飛行機が墜落した場合、専門家が最短時間内に現場に駆けつけ、墜落の原因を探るのが基本的な手順だ。ボーイング社と製造国は飛行機を探すべきだが、ボーイング社はいかなる関心も示さず、何も表明していない」と指摘した。

元首相は「責任を追求する対象を間違っている。飛行機の消息不明はボーイング社を責めるべきだ」とも主張。その理由として、「通常であれば、乗組員や副操縦士は空港と連絡を取れるはずだ。機長の異常な操縦があった場合、乗客は気づかないかもしれない。だが乗組員や副操縦士は気づくはずだ。しかも彼らは、緊急時の訓練を受けているにもかかわらず、それを試したような形跡さえない。これは飛行機の通信システム全体が機能しなかったからに違いない」と説明した。

さらに、「通信システムが機能しなくなれば、乗組員はなんとかしようとしたはずだが、彼らは何をしたのか？まさか、乗客も含めて彼ら全員が行動能力さえ失ってしまったというのか？」と疑問を呈した。

また、「一部の国が所有する偵察衛星には地上の人間1人1人の様子まで写せる機能があるが、63メートルにも及ぶ機体の消息がまったく捉えられていない」と指摘し、「なぜすべての追跡手段が機能しなかったのか、ボーイング社は説明すべきだ」と訴えた。（翻訳・編集/HA）