2021年3月5日、新華網は、7月23日に開幕が予定されている東京五輪について、組織委員会関係者が「これ以上延期できない3つの理由」を挙げたことを報じた。

記事は、日本メディアの報道として東京五輪・パラリンピック大会組織委員会の武藤敏郎事務総長が５日に東京五輪・パラリンピックを再び延期できない理由を3つ挙げて説明したと紹介。1つ目は世界のアスリートが大きなプレッシャーを抱えながらさらに1年トレーニングを積むのは不可能であること、2つ目は国際社会が再延期を認めないこと、そして3つ目は選手村の予約販売をすでに実施しており、24年3月には購入者に引き渡さなければならないことだと伝えた。

そして、武藤氏が「再延期すべきという人がいるが、それは不可能というのが自分の観点だ」としたほか、新型コロナウイルスの感染状況を考えると海外からの観客を入国させることは難しいと述べ、開催するのであればスケジュール通りで、海外の観客なしで行うとの見解を示したことを紹介している。

一方で、同委員会の橋本聖子会長が4日、日本国内で「東京五輪・パラは国内の観客のみを入れて実施する」との報道が流れたことについて、現時点では決定しておらず、今月25日の聖火リレー開始前までに結論を出すとコメントしたことを伝えた。

この件について、中国のネットユーザーは「では、もう中止ということで」「去年も同じようなことを言っていた気がする」「開催したら（外国から選手が来ず）日本が全てのメダルを独占するかもしれない」「早くコロナを収束させて無事開催されてほしい。形式が簡素になったとしても、やらないよりはいい」といった感想を残している。（翻訳・編集/川尻）