2021年3月21日、韓国メディア・韓国日報は「韓国国民の半数以上が『日本に行きたい』と考えているとの調査結果が発表された」と伝えた。

記事は、日本の公益財団法人新聞通信調査会が昨年12月から今年1月に、米国・フランス・中国・タイ・韓国の5カ国の国民各1000人ずつを対象に行った世論調査の結果を伝えている。

それによると、「日本に行きたいか」との質問に「はい」と回答した割合は、米国が51．8％、フランスが60．2％、中国が40．3％、タイが77．8％、韓国が51．0％だった。米国、中国、タイは前年の調査よりそれぞれ6．5ポイント、19．4ポイント、5．4ポイント減少。フランスも2．6ポイントの小幅増加にとどまったが、韓国は16．8ポイントの増加を見せたという。

また、韓国国民の日本に対する好感度も、5カ国中最低の31．3％だったものの、前年よりは8．6ポイント上昇した。中国は6．2ポイント上昇の39．7％だった。上昇の要因については「安倍晋三首相の退任により日韓関係改善に対する期待が生まれた」「コロナ発生初期に日本が中国を支援したことが良い印象につながった」などと分析されているという。

これを見た韓国のネットユーザーからは「日本不買はまだまだ継続中なのに」「日本の態度が変わらない限り、私は行かない」「日本に対する敵対心は強くなる一方だけど？」など調査結果に疑問を示す声が数多く上がっている。

一方で「文大統領も日本との関係を改善したいと言っている。これは良い流れだと思う」「私の周りでは10人中7人は日本に行けるものなら行きたいと言っている」との声や、「文政権の反日扇動の効果が消えつつあるようだ」「日本に二度と負けないためには交流して相手をよく知ることが大事」と主張する声も見られた。（翻訳・編集/堂本）