Record China 2021年4月27日(火) 22時20分
拡大
中国で「ゆで卵を生卵にしてひよこにふ化させる」との驚きの学術論文が物議を醸す中、論文の第2著者の男性が同研究に参加したことについて「後悔している」と語った。
中国で「ゆで卵を生卵にしてひよこにふ化させる」との驚きの学術論文が物議を醸す中、論文の第2著者の男性が同研究に参加したことについて「後悔している」と語った。中国メディアの観察者網が28日付で伝えた。
吉林省新聞出版局が発刊した学術誌「写真地理」の2021年3月号に「加熱した卵を生卵に戻してふ化させる実験報告」と題した論文が掲載された。第1著者は鄭州春霖職業訓練学校の郭萍(グオ・ピン)校長、第2著者は農場を持ち、小学校教師でもある郭太安(グオ・タイアン)氏だった。
問題の論文は「特異な学生の念力やエネルギーの伝播によりゆで卵を生卵に戻し、ひよこにふ化させる」との内容で、「すでに40個余りの卵を生卵に戻した」「最終的に新しいひよこのふ化に成功し、熟した卵が生に戻った後の卵も同様に生命力を持つことを明らかにした」などとされている。
郭太安氏によると、今回の研究のきっかけは昨年8月。郭萍氏が親戚を通じて連絡してきて、農場から20個の卵を20元(約330円)で買っていった。2~3日後に8つの卵が送られてきて、このうち7つが生卵、1つがゆで卵だった。
郭太安氏は、自身が担当したのはふ化の段階だけであり、「持ち込まれた8つの卵のうちのいくつかがふ化したということしか証明できない」と語った。また、加熱した卵が生に戻り、ふ化するということを「信じてはいない」とする一方、郭萍氏が携帯電話を例に「私たちは以前、有線の電話を使用していたが、今ではコードレスだ。科学の発明において、私たちが想像できることは何でも可能だ」と語ったことを挙げ、自身も科学にはまだ未知の部分があると感じていたため、今回の研究に加わったとした。
ただ、第二著者にされていたことについては「本当に知らなかった」とし、「とんでもないこと。今後悔しても遅いが、自分が恨めしい」と語った。また、「ゆで卵を生卵に変える過程については、郭萍氏の話を聞いただけで実際に見たことはなかった」「郭萍氏とのやりとりはふ化に関することだけだった」とし、あくまで自身がかかわったのはふ化だけであり、ゆで卵を生卵に戻す部分については分からないと主張した。
郭太安氏は現在、教育局に自らが関与した部分についての状況説明書を提出し、警察当局から捜査に協力するよう求められているという。
この件について、論文の第一著者である郭萍氏は、論文の記述はすべて事実だと主張。自身が教育した学生たちは特殊な能力を持っており、空間を隔てて携帯電話を操作して写真を撮ることもできるとしているが、具体的な原理については「分からない」とし、ただこうした現象について記したかっただけだと述べている。
報道によると、郭萍氏は鄭州大学で「教育管理」と「青少年心理健康研究」の仕事に従事した経歴を持ち、関係する著作も複数著している。鄭州春霖職業訓練学校は2018年に「幼児全脳開発」に携わる教員を募集しており、関連の授業が行われていた可能性がある。鄭州市人社局の担当者はすでに調査を始めたことを明かし、「承認された内容以外の授業を行った場合は処分の対象になる」としている。
国営の新華社通信は26日に論評を掲載し、「このような反科学的な論文が堂々と学術誌に掲載されたのは、人々の知能を侮辱しているのか、あるいはグレーな利益の連鎖があるのか」「人を育てる教師がこのような論文を発表するとは、どのような模範的役割を果たしているのか。一万歩譲っても科学的な精神が欠落している」と批判。掲載した学術誌についても、「小さいところでは自らの価値を下げるものであり、大きいところでは学術の風紀を乱し、科学技術を傷つけるものだ」と断じた。
中国中央テレビ(CCTV)のキャスターも27日の放送でこの件に言及し、「最初に傷付けられるのは学生たち。校長がこれほどばかげた論文をでっちあげることができるとは、彼女がトップを務める学校は本当に教育的資質を有しているのか」「このような、明らかに審査を通過すべきでない論文がどのような経緯で発表されたのか。私たちは深く追及しなければならない。背後にどんな利益があるのか。荒唐無稽な論文を『ふ化』させた混乱をしっかりと取り締まってほしい」とした。
なお、この騒動は中国で大きな注目を集めており、中国版ツイッター・微博(ウェイボー)のランキングでは27日に関連ワードが一時トップ10に入った。(翻訳・編集/北田)
この記事のコメントを見る
Record China
2014/6/1
2018/6/16
2014/8/26
2021/2/7
2018/6/21
2021/4/27
ピックアップ
we`re
RecordChina
お問い合わせ
Record China・記事へのご意見・お問い合わせはこちら
業務提携
Record Chinaへの業務提携に関するお問い合わせはこちら
この記事のコメントを見る