2021年6月3日、韓国・デイリーアンによると、韓国国民の71．9％が「東京五輪をボイコットするべき」と考えていることが分かった。

記事によると、世論調査機関「アールアンドリサーチ」が先月31日と今月1日の2日間にわたり成人男女1048人に調査を行った結果、「東京五輪が公式ウェブページ上の地図から竹島を削除しないのなら五輪に参加するべきでない」との主張に71．9％が「賛成する」と答えた。「反対する」と答えたのは18．3％にとどまったという。

年齢別では30代（78．1％）、40代（79．5％）、50代（76．9％）で賛成意見が多く、20代は69．2％、60代以上は61．9％が賛成した。

また、文在寅（ムン・ジェイン）大統領の国政運営を肯定的に評価している人ほど五輪ボイコットに賛成する割合が高くなる傾向が見られた。文大統領の国政運営を「非常にうまくやっている」と評価した積極的支持層では、ボイコットに賛成する割合が87％に達した。「まあまあうまくやっている」と評価した支持層の賛成の割合は76．2％だった。

一方で「全くできていない」と評価した層では63．2％、「あまりできていない」と評価した層では72．1％が五輪ボイコットに賛成したという。

これを見た韓国のネットユーザーからも「ボイコットは当然のこと」「練習してきた選手たちはかわいそうだけど、独島を守るためなら仕方ない」「参加すれば『独島（竹島の韓国名）＝日本のもの』との認識が世界に広まってしまう」などボイコットを呼び掛ける声が続々と上がっている。

その他、「参加するとしても独島が描かれたユニホームを着るべき。国旗も通常のではなく、独島を描いた旗を振ろう」「原発の処理水問題と徴用工問題だけでも不参加の理由になる。それにコロナの防疫状況を見ると選手を守るという意味でも不参加が正解」「選手は国の代表ではなく個人で出場するべき」などの意見も見られた。（翻訳・編集/堂本）