Record China 2021年6月21日(月) 13時40分
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16日、韓国・電子新聞は「韓国のK-バッテリーが2027年の全固体電池商用化を目標に、研究開発を突き進めている」と伝えた。資料写真。
2021年6月16日、韓国・電子新聞は「韓国のK-バッテリーが2027年の全固体電池商用化を目標に、研究開発(R&D)を突き進めている」と伝えた。
記事によると、全固体電池は電気自動車(EV)の普及と共に注目されるようになった次世代バッテリー技術。1991年にリチウムイオンバッテリーを世界に先駆け開発した日本より先に全固体電池を作ろうと、韓国メーカーが力を入れている。
サムスンSDIは2025年の全固体電池試作品公開、27年の量産開始を目標としている。SDI研究所内に数十人以上の規模の専門組織を設け硫化物系の技術開発に力を注いでいる。研究所長はかつて「ソニーより先に韓国が全固体電池を商用化する」と発言している。同社は基幹素材の開発・国産化に向けて韓国メーカーと協力を進めているという。
LGソリューションも、全固体電池プロジェクトチームを設立し硫化物系と高分子系の開発を同時に進めているが、27年の量産を目標に、まずは硫化物系に集中している状態。やはり国内の素材メーカーと協力関係を結んでいるという。
SKイノベーションは、大田(テジョン)の研究所に次世代バッテリー組織を設置し、技術開発を進めている。同社の全固体電池は、サムスンSDI、LGソリューションが開発中のモデルとは異なる構造のもので、全固体電池最大の問題と言われる、充電中に生じるリチウムデンドライトの問題を解決することを目標としているという。
業界関係者は「K-バッテリーはこれまで、全固体電池には保守的な目を向けていた」としながらも、「素材の国産化を基盤とした全固体電池開発には期待を掛ける価値がある」と話している。3社ともバッテリー投資を強化し、「素材内在化」への動きを見せており、「全固体電池の素材も国産化し、K-バッテリーの技術『超格差』の維持に力を入れている」という。
記事は「トヨタ自動車をはじめ日本の主要な完成車メーカーも全固体電池の商用化に乗り出しており、韓国に明け渡したバッテリー主導権を取り戻そうと必死になっている」とし、「グローバル企業に先駆け、K-バッテリー企業が商用化に成功できるかに注目が集まっている」と伝えている。
この記事に、韓国のネットユーザーからは「3社とも頑張れ。世界のバッテリーを韓国が独占しよう」「先端産業は韓国がトップだ」「簡単なことではないが、必ず全固体電池を開発して世界市場を独占できますように」「基本技術は3社が開発して、政府は素材開発に参加する企業への金銭的支援を強化するべきだ」「必ず成功して、虎視眈々(たんたん)と韓国ばかりを狙う日本を蹴落とそう!」など、激励の声が殺到している。
一方で「K-バッテリーって(笑)」「Kを付けるのをやめてくれ」という意見や、「全固体電池関連の特許はほとんどトヨタが持ってるけど、その辺は書いてないな(笑)」「グクポン(行きすぎた愛国)の特徴だよ」「グクポンもここまで行くと病気だな」「全固体電池は村田製作所がもうすぐ量産する。記者は勉強が足りないな」などの声も多く書き込まれている。(翻訳・編集/麻江)
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