中国メディアの環球網は27日付の記事で、「韓国メディアが東京五輪選手村で福島県産の食材が提供されることを暴露したところ、韓国のネットユーザーから反発の声が上がった」と報じた。

記事によると、韓国・聯合ニュースは同日、東京五輪・パラリンピック大会組織委員会に問い合わせた結果として「選手村にあるカジュアルダイニングというレストランの食材が47都道府県の食材を使用することが分かった。具体的にどの地域からどの食材を調達するかについては現時点で回答は得られなかったが、47都道府県ということで福島県産の食べ物も提供されることを意味する」と報じた。

聯合ニュースはまた、「食材の提供元は特定されていないものの、福島県は東京五輪・パラリンピックを地元の食をPRするチャンスととらえて準備を進めているようだ」とし、担当者に話を聞いたところ、食材のリストにはモモ、トマト、キュウリ、米、豚肉、鶏肉などが記載されているほか、ヒラメやニジマス、ハマグリなどを提供する意向を示していると説明。「各国のアスリートに食べてもらい、福島の食の安全に対する懸念を払拭（ふっしょく）し、魅力的な食べ物をさらにアピールする機会ととらえている」とも伝えた。

その上で、「福島第一原発の事故で漏れ出た放射性物質が食品や人体に与える影響をめぐって韓国と日本は長らく対立している」と言及。韓国政府が2013年9月から福島県など8県からの水産物の輸入を禁止していることを伝えた。

この報道に対し、韓国のネットユーザーからは「東京五輪には参加すべきでない」「東京五輪に参加したら新型コロナと放射線のダブルパンチ。安全のためにボイコットした方がいい」「コロナと放射線で接待とは日本らしい」「選手は命の危険を冒して参加することになる」「日本はどうかしている」など、辛辣（しんらつ）な批判の声が上がったことを記事は伝えている。

なお、環球網の記事も「福島第一原発の事故は、世界で最も深刻な原発事故の一つであり、事故により大量の放射性物質が漏れ出し、海洋環境、食品安全、人類の健康にすでに深い影響を及ぼしている」と主張。「福島県などの農産物の輸入を規制しているのは世界で54カ国・地域に上り、一部緩和されたものの、中国本土や香港、マカオ、台湾、韓国、米国などは依然として同地域の農産物の輸入を受け入れていない」と報じている。（翻訳・編集/北田）