2021年7月4日、台湾・東森新聞は、2020年に開催予定だった東京五輪・パラリンピックが1年延期となったことについて、近代五輪には40年に1度「受難の年」を迎えるジンクスがあることを報じた。

まず、1900年に開かれた第2回夏季大会について、近代五輪発起人で国際五輪委員会（IOC）名誉会長・クーベルタン男爵の出身地であるパリが開催地に選ばれたものの、パリは同年開催された万国博覧会に注力しており、万博の一部として余興的な扱いで競技が行われたことで、開催期間が実に5カ月に及ぶという一つのスポーツ競技大会の体を成さない形態になってしまったことを紹介した。

次に、第2回パリ夏季大会の40年後にあたる第12回夏季大会について言及。この大会は東京で開催される予定だったが、日中戦争の影響によって日本が開催権を返上、この年の「東京五輪」は幻となり、フィンランドのヘルシンキで大会が行われる予定だったが、第2次世界対戦の勃発により中止となったとした。また、同年に札幌で開催予定だった第5回冬季大会も同様の理由により開催できなかったと伝えている。

さらに40年後の1980年に開催された第22回夏季モスクワ大会は、当時のソ連が前年12月にアフガニスタンに侵攻したことで西側からの反発が強まり、日本を含む西側諸国など63カ国がボイコットする事態になったと伝えた。

そして、モスクワ五輪から40年後に当たる2020年の東京五輪は新型コロナの影響により開催が1年延期となったことを紹介。この件については麻生太郎副首相が昨年3月に「五輪は40年ごとに問題が起きた」と発言して批判を浴びたとしつつ「40年ごとの呪いの効果はてきめんであると驚嘆せざるを得ない」と評している。（翻訳・編集/川尻）