2021年7月10日、韓国・世界日報は、日本の次世代戦闘機開発について詳しく紹介し「韓国との技術格差が広がりそうだ」と伝えた。

記事は朝日新聞の報道を引用し、菅義偉首相と英国のジョンソン首相が6月の主要7カ国首脳会議（G7サミット）の際、2035年の実戦配備を目指す日本の第6世代戦闘機に搭載するエンジンの共同開発についてやり取りしたこと、防衛省関係者が英国を訪問しエンジンを含む関連協力について協議したことなどを紹介。日本は「1980年代に米国と共同開発したF-2戦闘機に代替し、自国防衛産業の研究開発基盤を維持する第6世代ステルス戦闘機開発を目指している」と伝えている。1970年代のF-1など戦闘機開発の経験を積みながら、エンジンは外国製品に依存してきた日本だが、日英の協力が実現すれば、英次世代戦闘機テンペストに搭載するエンジンを開発するロールスロイスの参加が見込まれ、「英国と日本、双方に相当な技術的・財政的利点をもたらす」としている。

また、日本が人工知能（AI）を搭載した無人機の開発や、既存の戦闘機の攻撃力強化を進めていることも詳細に伝えている。特に「長距離ミサイルの導入について、日本は自衛隊員の安全確保と効果的な防御が目的だと主張しているが、敵基地を攻撃する能力を保有しようという意図だとの見方が多い」「有事に先制攻撃をしようというものだとの声が上がっている」と指摘している。

さらに、こうした日本の動きについて「第2次世界大戦当時、連合軍を脅かした零戦の後に続く、21世紀のステルス零戦が登場するのではないかとの声も少なくない」とし、「隣国である韓国にとって、潜在的な脅威になる可能性がある」と危機感を示している。韓国空軍は日本に比べ長距離地上攻撃能力にたけ、航空自衛隊にはない戦略的打撃能力を確保していたが、日本が長距離の空対地、空対艦武装を本格的に備えれば、「韓国空軍は以前のような優位を保つことが難しくなる可能性が高い」としている。

韓国空軍で現状、新型空対地、空対艦武装を装着できるプラットフォームはKF-21戦闘機「ボラメ」で、ブロック1が2026年までに開発される予定だという。その後、28年までに空対地武装を兼備するブロック2を開発する計画だ。ブロック1が本格的に量産され戦力化されるころには、日本も第6世代戦闘機を運用していることになり、記事は「双方の性能格差は相当なもの」だとしている。少しでも性能格差を減らすべく、KF-21の性能強化を急ぐべきだとの声も出ているという。

この記事に、韓国のネットユーザーからは「何だ、この不愉快な記事は」「信頼性が全くない」「韓国がKF-21を造るから、自民党が『うちは第6世代を開発中だ』と妄言を吐いただけ」「日本は想像図と開発計画を発表しただけなのに、KF-21を圧倒するだなんて、笑わせる」「日本が10年後、必ず成功しているか？。韓国が10年間じっとしているとでも？」「2030年にはあらゆる分野で韓国が日本を圧倒しているよ」など、反論のコメントが殺到している。（翻訳・編集/麻江）