2021年7月14日、韓国・朝鮮日報は、日韓の自動車メーカーの昨年の業績を売上高、営業利益、営業利益率で比較し、結果を伝えた。

記事によると、韓国は2020年12月期、日本は21年3月期決算を基準に算出した。売上高ではトヨタが27兆2145億円で圧倒的トップを維持。関連企業と合わせると約300兆ウォン（約28兆6000億円）だった。2位は現代・起亜自動車（両社の単純合計）で163兆1657億ウォン（約15兆5550億円）、関連企業と合わせると約200兆ウォン（約19兆660億円）だった。3位はホンダで、13兆1705億円だったという。

現代・起亜自動車を別々に算出すると、ホンダが2位、現代が3位、日産が4位、起亜が5位という結果だった。中位圏はスズキが6位、マツダが7位、スバルが8位など日本メーカーが占めており、韓国の場合、現代・起亜を除く韓国GM、ルノーサムスン、双竜（サンヨン）自動車の売り上げを合計しても、日本で最下位の三菱に及ばないという。

次に、営業利益トップはやはりトヨタで2兆1977億円だった。2位はホンダで6602億円、3位の現代・起亜（両社合計ベース）の4兆4611億ウォン（約4251億5820万円）を51％上回った。

営業利益率も当然トヨタ（8．1％）がトップで、2位はスズキ（6．1％）だった。ホンダが5．0％で3位、スバルが3．6％で4位、現代・起亜は合計で2．7％で5位にとどまった。

記事は「日本車が困難に直面しているとはいえ、トヨタ系列はもちろん、ホンダを中心とする日本の自動車グループは生き残れる可能性が高い」と予測している。また「その一方で、現代・起亜は韓国市場での収益率は日本車を圧倒的に上回るものの、全体の営業利益率は低い」とし、「この程度の営業利益率では、巨額の投資が必要な最近の自動車業界の環境で十分な競争力を確保するのは容易ではない」と指摘。「そのため収益率の向上と研究開発費の確保などの実力向上が切実に求められている」と伝えている。

これを受け、韓国のネット上では「現代・起亜は売り上げの割に営業利益が少ない。貴族労組のせい？」「労組のせいで足を引っ張られてる。組合によって賃金や事業が承認されるなど問題が多い」「問題は労組にある。賃金に比べて効率が悪すぎ」など現代・起亜自動車の問題点を指摘する声が相次ぎ、一部では「売り上げと利益が上がるほど自国民の被害や車の問題点が増えるのも不思議。当の現代・起亜自動車は海外で荒稼ぎしてるくせに」という指摘も。

その他「日本が強いのは今や自動車だけ！。鉄鋼、造船、電子はすべて韓国がリードしてる」との声も寄せられている。（翻訳・編集/松村）