2021年7月27日、韓国メディア・マネートゥデイは、「韓国がいなければどうなっていた？東京五輪で輝く『韓国テクノロジー』」と題する記事を公開した。

記事によると、今回の東京五輪において韓国企業は、チケット発売システム、第5世代移動通信システム（5G）、決済システムなどで技術提供を行っているという。

競技の大部分が無観客で行われているためあまり目立たないが、まずチケット発売システムを担当しているのは「Interpark（インターパーク）」。Interparkは2002年の日韓共催ワールドカップや11年の大邱世界陸上選手権大会でチケット発売システムを構築・運営してきたノウハウが高く評価され、18年の平昌冬季五輪に続き、東京五輪のチケット発売事業も引き受けることになったとのこと。

またサムスン電子は、東京五輪を機に5Gの常用化を本格的に進めようとする日本政府と手を組み、五輪関連で使用される5Gの機器を提供。韓国の情報セキュリティー専門企業「ウィンス」は、東京五輪の「ゴールド通信サービスパートナー」であるNTTドコモに不正侵入防止システム（IPS）などのセキュリティー・ソリューションを提供した。ウィンスは21年の下半期にも、日本へ100ギガバイト級のIPSを輸出予定だという。

クレジットカードの決済分野では、「現代カード」の技術が利用されている。 日本IBMの子会社であり、日本の主要ITソリューション企業の一つであるエクサシステムズ（EXA SYSTEMS）は19年に次世代型クレジットカードITシステムとして現代カードの「H-ALIS」を選定。 「H-ALIS」は毎月約1億5000万件のカード取引を確実に処理できる現代カードのITシステムを、日本市場に最適化したモデルだという。

さらに五輪に参加する選手と直接触れ合う分野では、東京五輪アンチ・ドーピング研究所からの要請により、韓国科学技術研究院（KIST）がドーピングの専門家を派遣。KISTドーピングコントロールセンターは、アジア競技大会や五輪開催のために1984年に設立された機関であり、ドーピング禁止物質に対する選手の生体試料の分析とともに最新の検出技術の開発研究を行いながら、40年近く数々の国際大会をサポートしてきた。東京五輪では、韓国、米国、ブラジルの3カ国のみが分析技術を持つ、成長ホルモン剤などの禁止物質の分析技術を伝授する予定だという。

この記事を見た韓国のネットユーザーからは、「どうせ感謝もされないのに、なぜ日本を助けるんだ？余計なことをしなくていいのに」「ノウハウを教えたら自分たちが考えたと主張されるぞ」「五輪に関心はないけど、技術だけは盗まないでほしい」「高額な技術料やアドバイス料を要求すべき」「韓国の技術がなかったら本当にどうなっていたのか」など、反発の声が多く寄せられている。

一方で「韓国の技術力が世界をリードしているのは誇らしい。これからも韓国の地位が上昇するよう応援する」「こういうニュースも日本のテレビで紹介すべき」などのコメントも見られた。（翻訳・編集/丸山）