2021年8月20日、韓国・マネートゥデイは「ハングルのない韓国の食堂、客は冷や汗」と題する記事を掲載した。

記事によると、17～19日にソウル市内の飲食店20店舗を調査した結果、ほとんどの店がメニュー表に外国語を使用しており、カフェや洋食店では外国語の表記のみの店舗もあった。25歳の会社員は「両親はメニューが英語だと、好きでもないアメリカーノばかり頼む。若者でも外国語は難しいのに、高齢者にはもっと難しいだろう」「初めて見るメニューだと、材料が何で、どんな味なのかが分からないことが多いのに、表記も外国語だと選ぶのが大変だ」とコメントしている。24歳の大学院生も「外国語のメニュー表はカッコよく見えるかもしれないが、可読性は著しく下がる」と指摘している。

文化体育観光部と社団法人ハングル文化連帯が昨年実施した調査によると、外国語表現（3500個）について、60代以下の60％以上が理解できる単語は1378個（39．4％）だった。一方、70代以上の場合は242個（6．9％）にとどまった。記事は「外国語への理解度は世代により格差が大きい」と指摘している。また、日常の中の外国語に反感を感じているのは高齢層だけではないとし、同じ調査で回答者の74％が「日常の中で外国語表現をよく使っている」と答えたが、それについて肯定的に認識している割合は36．1％にとどまったと紹介している。回答者の年齢が高いほど、外国語表現の使用を否定的に認識していたという。

文化体育観光部関係者によると、同部では公共言語改善活動の一環として、公共機関や一般国民を対象に韓国語とハングルの使用を奨励し関連教育や案内を行っている。しかし、民間企業に対しては積極的にハングル使用を要請することは難しいのが実情だとしている。記事は「私企業のマーケティング戦略に政府が介入することは難しく、こうした外国語メニュー表をなくす方法は、これといってない」と伝えている。

消費者学の専門家は「韓国人は昔から国境の外への好奇心が強く、現代も異国的な物への関心が高い」としながらも、消費者が重要な情報を把握できず不快に感じることがないよう、外国語のメニュー表と共にハングルのメニュー表を常備する解決策を提案しているという。

この記事に、韓国のネットユーザーからは「ここは米国か？。ハングルを愛そうよ」「韓国内で営業するなら韓国語が基本。韓国語の横に小さく外国語を書くべきだ」「うわべばかりつくろって中身がない。韓国はこういうところが良くない」「英語事大主義時代」「商売する気がないのかな。カッコつけてるだけ。そうじゃないのなら、梨泰院（外国人が多く集まる地域）で商売したらどう？」「韓国語使用を強制にすべき」などの意見が寄せられている。

一方、「そんな店に行かなければいいだけでしょ」「ハングルを使おうが日本語を使おうが、店主の勝手だよ」「自分の会社の名前もマネートゥデイじゃないか（笑）」などのコメントも見られた。（翻訳・編集/麻江）