中国紙・環球時報（電子版）は17日、米CNNの報道を引用する形で、「米国のマスクメーカーは中国製品との競争で打つ手がない」とする記事を掲載した。

記事によると、米国で昨年、新型コロナ感染の第1波が発生した時、ブライアン・ウォリン氏はカイロプラクターとして働き、その義兄のエバン・シュルマン氏は高級ブランドの小売ディスプレーを作るビジネスを経営していた。ロックダウン（都市封鎖）が始まり、仕事を続けられないことに気付いた2人は、プロテクティブ・ヘルス・ギアという名の会社を立ち上げ、シュルマン氏の工場の大部分を、マスクの製造、特に需要が高く供給が限られていたN95マスクの製造に当てた。

ウォリン氏によると、同社の売り上げの大部分は、マスクをまとめて購入する病院や流通業者、政府機関からではなく、一般の人々からのものだ。受注においては常に「価格が最も安い会社に負けた」という。そうした会社の多くが中国に拠点を置いている。

米シンクタンク、ピーターソン研究所のチャド・ボウン氏の研究によると、2019年に米国が輸入したマスクと呼吸器の72％が中国から来ていた。中国で感染が拡大した時、中国政府はマスクを含む個人用防護具の生産を国有化し、他の国への輸出を減らした。米国には、急増する需要を満たすのに十分な国内製造能力はなく、プロテクティブ・ヘルス・ギアなどの新興企業が登場した。しかし、中国が個人用防護具の輸出を再開し、米疾病対策センターがワクチン接種済みの米国人に対するマスク着用義務を緩和すると、マスク製造業者の協会は、政府の支援がなければメンバー企業が廃業する可能性があると警告した。

米国では昨年、大規模なメーカーも大幅に生産を増やした。ハネウェルはN95マスクの生産能力を50倍に増やした。3Mは、N95マスクおよび他の呼吸器の生産を19年比3倍にした。同時に、ボウン氏の研究によると、米国が中国から個人用防護具を輸入するのに費やした金額は3倍以上になった。（翻訳・編集/柳川）