日本のゴルフウェアブランドが、韓国のゴルフウェア市場で急速な成長を見せている。9月28日、韓国メディア・朝鮮Bizが報じた。

記事によると、日本のゴルフウェアブランド「St ANDREWS」は、韓国進出3年目となる2021年、上半期だけで120億8090万ウォン（約11億3540万円）の売り上げを記録し、20年の年間売上高を上回った。20年同時期の売上高と比較すると321％もの成長になるという。

09年に韓国へ進出した同じく日本のゴルフウェアブランド「PEARLY GATES」も21年は過去最高の売上高が予想されるとのこと。同ブランドのプレミアムブランドとして展開される「MASTER BUNNY EDITION」も21年上半期だけで92億8000万ウォン（約8億7217万円）の売り上げを記録し、前年の同時期に比べ2．6倍の成長を見せた。

韓国トレンド研究所のパク・ソンヒ研究員は、「20～30代がゴルフに関心を持ち始めたことで、機能性を強調していた既存の物とは違う、着やすくて若く見えるゴルフウェアが人気を集めている」とし、「日本のゴルフウェアブランドは、トレンドやデザインに重点を置いているのが特徴」と語る。

韓国レジャー産業研究所によると、現在コロナ禍でゴルフを楽しむ韓国人の数は約515万人で、17年よりも33％増加。21年のゴルフウェア市場規模は5兆1000億ウォン（約4793億円）台で、前年よりも10％ほど増えた。消費者のうち20～30代が占める割合は、全体の22％ほどだという。

また日本ゴルフ用品メーカーも、近年はゴルフウェア市場への参入に積極的な姿勢を見せている。高級ゴルフクラブで有名な「本間ゴルフ」は21年、ゴルフウェア事業を本格的に開始。20年6月にゴルフウェア市場参入計画を明らかにした「ミズノ」も、百貨店への出店を増やしている。記事は「日本のゴルフウェアブランドの躍進は、当分の間続くと見られている」と伝えている。

この記事を見た韓国のネットユーザーからは、「日本が本当に嫌いなら、『反日』ではなく『克日』（日本に勝つという意味）すべき」「日本製でもいいものがあれば買う。なぜ自由を制限されなければいけないの？」「釣り用品や工具類、キッチン用品はもちろん、韓国製の商品だって核心部の部品は日本製が大部分。日本に勝つ方法は、不買運動ではなく品質改善のみ」「大統領府の職員だってレクサスの車に乗ってるよ」など、不買運動に反発する声が多く寄せられている。

一方では、「日本のブランドだと知らずに着てるだけ。知ればもちろん売り上げは減るでしょ」「日本の物は商品ではなく精神文化が問題。剣道や柔道、華道、茶道などを排斥すべき」などの意見も見られた。（翻訳・編集/丸山）