中国のニュースサイト・観察者網に27日、韓国が犬食を禁止しようとしているのは「動物を愛しているからではない」とする論評記事が掲載された。

今年9月、韓国の文在寅（ムン・ジェイン）大統領が犬の食用禁止について言及したとのニュースが流れた。これについて、記事は「なぜ韓国では犬食が禁止されようとしているのか」として、これまでの歴史を振り返った。

まず、犬食の風習は韓国だけでなく中国でも古くからあったものの、最も盛んだったのは朝鮮半島だったと説明。その理由として、「朝鮮半島は緯度が高く気候が寒冷で、体を温めたり滋養があるとされる犬肉を主にスープとして飲んでいたこと」「山岳地帯が多く平原が少なかったために農作物の栽培に適さず、ウシやヒツジといった食肉用の家畜も限られ、特に牛肉は高価だったこと」の2つを挙げた。

そして、韓国では1998年に犬肉を扱う飲食店が2万軒を超えたこと、現在でも年間250万匹の犬が食べられているとのデータがあることに言及。韓国は世界一の犬肉消費国だとし、1960年代以降、国内需要を満たすために海外から輸入もしていたと説明した。

その上で、ここまで盛んな犬食文化を禁止しようとしているのは、「動物を愛しているから」ではなく「主に西側からの圧力による」と分析。韓国ではこれまで犬食がたびたび議論の的になってきたとし、1988年のソウル五輪の際に多くの動物愛護団体が犬食の禁止を求めてボイコットを訴えたこと、1994年にはフランスの女優ブリジット・バルドーが当時の金泳三大統領に手紙を送り犬食の根絶を求めたこと、2002年のサッカー日韓ワールドカップ（W杯）の際にも再び犬食の禁止を求める声が上がったことを挙げた。

また、2018年の平昌五輪の際にはフリースタイルスキーの米国選手ガス・ケンワージーが犬農場を訪れて「私が今まで訪れた中で最も悲しい場所」と述べ、子犬1匹を里親として引き取り米国に連れて帰る「救出作戦」を敢行したこと、同年7月には故エルビス・プレスリーの元妻で女優のプリシラ・プレスリーら米国のスターや動物愛護団体がロサンゼルスの韓国総領事館を訪れて犬食への抗議デモを行ったことにも言及した。

記事は、文大統領の犬食禁止の検討は「表向きには動物愛護だが、実際には西側諸国のご機嫌取りであることは誰の目にも明らかである」と論じた。

さらに、こうした意識は韓国内でも広まっているとし、韓国内の動物愛護団体の関係者が「すべての民主国家の中で、法律で犬肉を食べることが許されている国は韓国だけ」と語ったこと、特に「西洋の観念を受け入れている」若い世代は犬肉を食べたことがある人の割合が大きく減少していることに触れ、「おいしくないから食べないというのではなく、ただ野蛮人扱いされたくないからという声が多い」と伝えた。

一方で、「風習、文化、理念が異なれば、犬食に対する見方が各国で異なるのも当然なのである。韓国人の中にも、犬食に反対しているのは西洋の批判の影響を受けたからだと振り返る人もいる」とした上で、「社会で共通認識が形成されない状態で一刀両断的に犬食を禁止していち早く『文明人』になりたいと思っても、きちんとできなければ単なる（西側の）猿まねに終わるだろう」と論じた。（翻訳・編集/北田）