2021年11月26日、捜狐に、新型コロナ禍において苦境に立たされる中国のプロサッカークラブに対し、日韓両国のクラブが窮地に陥っていない理由について考察する記事が掲載された。

記事は、近ごろ日本や韓国のメディアが中国スーパーリーグに所属するクラブの経営危機を取りざたしており、給料の未払いが頻発していることを報じていると紹介。その大きな理由は新型コロナによるリーグ戦の中断があるものの、同じく新型コロナに苛まれた日本や韓国では選手への給料支払いが滞るような状況は発生していないと指摘。「どうして日韓では似たような悲劇が起きないのか」とした。

そして、日韓両国のリーグも実際は新型コロナの打撃を受け、経営収入が大きく減っていたと指摘。Jリーグでは昨年度、加盟53クラブ中34クラブが赤字となり、赤字が5億円を超えたクラブも6つ（うち5つがJ1）あったとしたほか、Kリーグの昨年の総収入も、新型コロナによる日程短縮や無観客試合によって対前年比で少なくとも16％は減少したと伝えている。

一方で、両国のクラブは産業チェーンが成熟しており、感染状況の改善によりリーグ戦の再開、観客を入れての開催復活時に売り上げの「リバウンド」を起こす準備が整っていたとした。そして、韓国で昨年5月時点でリーグ戦が再開、8月には観客が入り、日本でも7月にリーグ戦再開、9月に観客動員開始を実現し、その後両国で感染のリバウンドが発生した後も徹底した感染対策により観客を入れてのリーグ戦を続け、さらには観客の上限数を増やしてクラブの財政悪化に歯止めを欠けたと紹介した。

また、試合日の観戦収入以上に重要なのは、予定通りリーグ戦を消化して、テレビ中継の放映権料やスポンサー料という大きな2つの収入の柱を確保することであり、日韓両国のリーグはこの点をしっかりやったとしている。

その上で、中国のスーパーリーグでは各クラブによる収入源の開拓が進んでおらず、関連製品の販売収入が少ないと指摘。多くのクラブに公式なグッズショップさえ存在しない状況だとした。また、中国代表優先によるリーグ戦日程の圧縮、予定変更が相次ぎ、注目度が下がる中でスポンサーも離れていき、新しいスポンサーも見つからないと伝えた。そして「リーグ戦がサッカー産業の基本。中国のサッカー管理者がこの点すら無視している中で、乱れた状況が頻発しても不思議ではない」と断じた。（翻訳・編集/川尻）