中国メディアの新浪科技は9日、ユニクロが中国で転落している原因について論じる記事を掲載した。

記事は、中国のアパレル業界でユニクロは「レジェンド」だと表現。長きにわたり各種ランキングのトップを占めてきたとたたえた。一方で、「昨年からユニクロは転落を始めており、王者の地位は静かに揺らぎ始めている」とした。

その上で、過去のダブルイレブン（11月11日の大規模ECセール）では圧倒的な強さを見せていたものの、2020年からはその優位性が打破されたと指摘。同年の紳士服と婦人服の部門では連覇を達成したものの、下着部門では2016年設立の中国国産ブランドUbrasに逆転を許したとし、「これはユニクロにとって明らかに危険なシグナルだった」とした。

Ubrasは中国国内でノンワイヤー下着を爆発的にヒットさせたブランド。記事は、ユニクロの地位が真っ先に揺らいでいるのが下着の分野だとし、今年の「618セール」ではユニクロが下着部門で6位に転落したことに言及。「Ubrasはユニクロに的確な打撃を与えることになる」と予想している。

そして、ユニクロの「後退」の背景には国産ブランドの台頭があるとし、Bananain、NEIWAIなどユニクロと毛色が似通った新ブランドがライバルになっていると分析。オンラインでユニクロのシェアを圧迫しているほか、オフラインでも店舗を拡大しているとした。

記事は、ユニクロ商品の「矛盾」が中国でファン離れを引き起こしているとも指摘する。ユニクロが好まれるのはデザインがシンプルで生地がしっかりしているという理由があるとする一方、ユニクロがここ数年進めてきた「UT」などデザイナーとのコラボ商品は、「コストパフォーマンスが高く、生地がしっかりしている」という従来のイメージと衝突していると説明。消費者からは「3カ月も着るとすぐダメになる」といった不満の声も聞かれるようになったとしている。

また、中国市場で国産ブランドの追撃を受ける一方、中国市場への依存はますます鮮明になっていると指摘。ファーストリテイリンググループの2020年8月期通期決算報告では、中国市場（中国、台湾、香港）の売上収益が4559億円で海外市場全体の54％に上ったとした。

記事は、新疆綿の騒動で一部の「ファン」から見放されたほか、今年はKAWSとのコラボTシャツも批判の憂き目にあったと説明。今年8月、大阪市心斎橋にあるグローバル旗艦店を閉店するなど苦境が続いており、20年8月期の純利益は44．4％減の903億円、売上収益は同12．3％減の2兆100億円で、「ファーストリテイリングの通期業績が減少するのは2017年以来のこと」とした。

そして、「ユニクロは確かに一定期間、外資系ブランドとしての恩恵にあずかってきたが、新たな消費スタイルや国潮（国産品ブーム）が台頭する中で、今後どれだけ利益を獲得し続けられるだろうか」と結んだ。（翻訳・編集/北田）