2022年2月8日、米華字メディア・多維新聞は、日本の大手自動車メーカーが電気自動車（EV）製造へのシフトを本格化させており、今後米中のEVメーカーにとっては脅威になるとする記事を掲載した。

記事は、日本メディアが7日に報じた内容として、日産が日本、中国、欧州市場でのエンジン開発を停止し、資源をEVに集中させる方針を示したと紹介。トヨタも2035年までに高級車ブランド・レクサスをすべてEVにするなどの計画を打ち出し、ホンダや三菱もEV開発の布石を打っているとした。また、ソニーなど業界外の大企業もEV市場参入に向けた動きを見せていると伝えた。

その上で、日本の各メーカーがEV開発を急ぐ背景には、世界がEVの急発展期に入る中で日本の業界が劣勢に立たされていることがあると指摘。米EV関連メディアCleanTechnicaが発表した21年の新エネルギー車世界販売データにおいて、販売台数トップ20に日本ブランドはわずか一つしか入っていないことを紹介した。

また、日本の業界はこれまで純EVに対する慎重姿勢を崩さず、トヨタも燃料電池車技術やハイブリッド車の開発にウエイトを置いてきたと説明。その結果、この10年で世界のEV市場が急速に発展する中で、日本メーカーは風下に立たされることとなり、ここにきてようやく変化の動きが見られるようになったのだと伝えている。

記事は、日産がグローバルな電池供給体系の構築を目指すなど、化石燃料車で培ってきた一定の高い技術力を強みに持つ日本メーカーがEVサプライチェーンづくりに本腰を入れ始めており、今後EVの量産体制を確立するようになれば、世界のEV市場構図に変化が生じ、BYDやテスラといった米中のEV企業にとっても間違いなく新たな脅威になるとの見方を示した。（翻訳・編集/川尻）