昨年、中国当局のメスが入り激震が走った中国の芸能界だが、出演者の報酬が作品の制作費の40％を超えてはならないとする新たな方針が、このほど公布された。

昨年は中国当局による芸能界の管理統制が厳格化されて、脱税疑惑などさまざまな理由で複数の芸能人が当局による「不徳芸能人」リスト入りしたと報じられ、封殺騒ぎが相次いだ。こういった統制は現在も続いており、このほど国家広播電視総局では、ドラマ界の公平な競争、良好な発展、報酬の分配秩序をまとめた方針を「“十四五”中国電視劇発展規画」として公布している。

この方針の中では、ドラマ出演者の報酬について「作品の制作費の40％を超えてはならない」と規定。さらにメインキャストの報酬についても言及し、「全報酬の70％を超えてはならない」としている。

昨年、脱税疑惑で封殺対象となった女優ジェン・シュアン（鄭爽）は、77日間のドラマ撮影で報酬は1億6000万元（約29億円）、1日当たり208万元（約3780万円）と国営テレビが報じて話題になった。過去、監督はじめスタッフの報酬より出演者のギャラを偏重したことによる「天価片酬」（極めて高額の数字のギャラ）がたびたび話題になったが、「莫大（ばくだい）な制作費で駄作を生む」という負の循環が消えると、ネットでは新たな方針に対して歓迎の声も上がっている。

ニュースサイトの網易では、これまで巨額の出演料を受け取っていた主役級のスターの場合、今後の出演料はピーク時の3分の1以下に落ち込むといい、「本当の実力で勝負する時代がやって来た」と報じている。（Mathilda）