2022年2月16日、華字メディア・日本華僑報網は「誰が五輪を袋小路に追いやったのか」とする文章を掲載した。以下はその概要。

北京冬季五輪の開会式では中国の実力と自信が示されたが、それを喜ばない人もいる。西側メディアは見て見ぬふりをしたり、あれやこれやとケチをつけている。

そんな中、日本の大手メディアが署名付きの文章の中で、日本による2030年の（2度目の）札幌冬季五輪の誘致は「世紀の愚行」だと言い放ち、もはや冬季五輪を開催したい都市など存在せず、札幌が誘致しなかったら冬季五輪は行き詰まりを迎えることになると予言した。

現在、30年の冬季五輪には概ね5都市が招致の準備を進めている。そのうち過去に開催経験があるバンクーバーとソルトレークシティーは市民の関心は薄く、最終的に立候補しない可能性が高い。また、ウクライナが招致の方針を示していたが、戦争の危機にひんしていて招致活動どころではないだろう。バルセロナは市民が反対しており、スペインとの共同開催を目指すアンドラに単独開催の力はない。そうなると札幌が既定路線ということになるが、「誰もやりたがらない中、しかも市民の意向にかかわらず強引に招致すれば、それはまさに世紀の愚行」という意見が出ているのだ。

ところで、どうしてかくも五輪に対する興味が失われてしまったのか。ホスト国は選手や関係者に無償で食事や宿泊施設を提供しているのに「食事がまずい」などとクレームを付けられる、国の名誉や個人の利益のために手段を選ばない選手や審判がいる、平和の祭典と称される五輪期間中は戦争をストップするという古代ギリシャからの慣例を壊そうとする、マスコットの人気が出すぎて逆にメディアから攻撃されるといった事柄が、五輪をつまらなくしてしまっているのだ。

そして、五輪自身も確かに変質してしまった。昨年の東京五輪開催時、国際オリンピック委員会（IOC）の幹部は1泊200〜300万円のホテルに宿泊する一方、アスリートたちは段ボールベッドで睡眠を取った。一体誰のための五輪なのか。五輪はもはや私服を肥やすためのビジネスツールに成り下がっていて、誰も監督管理しないどころかその傾向を助長する者までいる。その結果、五輪は先のない袋小路に追いやられてしまった。

中国は五輪を開催する実力を示したが、さすがに一国の力だけで五輪を本来の道に戻すことは不可能だ。ただ、だからといって悲観的になる必要はない。五輪が変質してしまっても、真の五輪精神が消滅することはないはずだから。（翻訳・編集/川尻）