2022年2月21日、韓国・マネートゥデイは「プライドを捨てた日本の素材メーカー、価格を引き下げK-バッテリーの前に列を成す」と題した記事を掲載した。

記事によると、日本の分離膜メーカー、旭化成が生産量を増やし出荷価格を下げており、関連業界は「供給価格を下げることで安定した販路の確保に乗り出す」ものと解釈している。シリコンメーカーの信越化学工業も最近、生産量を約2倍に増やす計画だと伝えられており、「同様の道を選ぶ日本の素材メーカーが増えている」と業界では把握しているという。

こうした日本素材メーカーが狙う顧客は韓国と中国のバッテリーメーカーだと記事は指摘し、LGエナジーソリューション、サムスンSDI、SKオンのK-バッテリー3社と中国の寧徳時代（CATL）や比亜迪（BYD）の名前を挙げている。これまで日本製の素材は「品質は担保できるが価格の高さがネック」だと評価されてきたとし、「日本メーカーの狙いは、高品質の自社素材を安価で供給し、主要バッテリーメーカーの日本製素材使用率を高めること」だと伝えている。

韓国と中国のバッテリーメーカーは、それぞれ素材供給網を構築しており、韓国の場合はLG化学、SKアイイーテクノロジー、ポスコケミカル、エコプロなどがグローバル素材メーカーに成長した。これらメーカーは技術力が高度化し、日本メーカーとの格差も縮まったと評価されているという。そのため「自然に、バッテリーメーカーも高価な日本製素材にこだわる理由がなくなった」としている。

加えて、日本のバッテリーメーカーの弱体化も「自国の素材メーカーがプライドを捨ててK-バッテリーの扉をたたくことになった原因」だと記事は指摘している。世界のバッテリー市場は日中韓のシェアが95％以上に達するが、次第に中韓に市場が再編されている状況だという。

あるバッテリー業界関係者は「依然として日本の影響力が絶対的な分野もあるが、韓国企業の投資と研究により、素材の自立度は高まっている」「LG、SKなどは系列会社を通じて素材事業も強化している」とし、「日本メーカーの販路拡大の動きに伴う市場影響力は制限的だろう」と見通したという。

他の関係者は「電気自動車中心の中大型バッテリー時代に入り、韓国は収益性改善のために素材の自立化を進めた。これをけん制していた日本が、今では韓国に素材を納品しようと自発的に価格を引き下げている状況で、隔世の感がある」と話している。ただ、「日本が半導体素材輸出を制限する方法で経済報復を行った前例があるため、素材価格が下がっても、韓国企業は積極的に日本依存度を上げようとはしないだろう」とも述べている。

この記事に、韓国のネットユーザーからは「日本製を使って、またひどい目に遭わされたいのか？。韓国の素材・部品・装備をしっかり育成して、日本を大きく引き離してやれ」「（日本に）依存せず、素材産業に集中投資して技術を確保しよう。いつまた裏切られるか分からないからな」「今は値段を下げても、また日本依存度が高くなったら、半導体原料を輸出しないと言いだした時と同じようなことをしてくるに決まってる。日本製品は何であれボイコットすべきだ」などの声が寄せられている。

その他、「これに関しては本当に現政権の手柄だと思う」「文在寅（ムン・ジェイン）大統領のおかげだ」など、現政権を称賛するコメントも見られた。（翻訳・編集/麻江）