中国人民政治協商会議（政協）の委員の英語教育に関する発言が、中国のネット上で注目を浴びている。

人民政協報によると、政協委員の許進（シュー・ジン）氏はこのほど、「90％以上の労働者は日常業務で英語を使えていない」と指摘。「なぜこれほど多くの時間を割いて、人々にツール的な知識を学ばせるのか。割に合わないと思う」とし、「むしろその時間を利用して子どもに音楽、体育、美術など、健康や成長に有益な知識を学ばせた方が良い」との考えを示した。

この発言に対し、中国のネットユーザーからは「今年一番のおかしな提案だ」「英語ができなければ、良い仕事の90％（の就業の可能性）を失うことになる」「英語を話せないから、英語を使うことのない仕事をしているというだけの話」「英語を勉強するなって？今大学の90％の学部の刊行物はほぼ英語。海外の学術成果を見る必要はないとでも？」「あなたが使えていないからと言って他の人が使えていないことにはならない。コンピューターを学ぶ人にとって英語は必須」といった反論が寄せられた。

また、「じゃあ数学は何に使えるの？」「日常の業務で代数はもっと必要ない」「仕事で活かせないことは学ぶ必要がない？その論理なら、人間は生涯一つの分野だけ学べばよいことになる」「勉強時間を圧縮するよりも、なぜ10年以上も勉強しているのにろくに話せないのかというわが国の英語教育の問題を反省した方が良い」との声や、「とんでもない提案だ。音楽や体育、芸術関連の教育コストは英語の比じゃない。貧乏人には無理」との声も。

中でも、「英語の問題ではないと思う。試験のための英語だから使えない。スピーキングを強化すれば、仕事にも海外旅行にも役立つ」との声に最も多くの賛同が集まっていた。（翻訳・編集/北田）