2022年3月13日、韓国・毎日経済は「『ユニクロを必ず超える』と決心した韓国ブランド…10年で夢を叶えた秘訣は」と題する記事を掲載した。

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記事によると、韓国のSPAブランド「TOPTEN10（トップテン）」の昨年の売上高は5850億ウォン（約557億円）で、ユニクロの2020年9月～2021年8月の売上高（5824億ウォン）を上回った。

新星通商が展開するTOPTEN10は、「ユニクロと戦える韓国ブランドになる」と宣言して2012年に発足した。当初は「空威張り」「かばんしか作ってこなかった新星通商が世界的起業と戦うなど無理だ」などと否定的な声が多かったという。

ところが、コロナ禍前の2019年に3340億ウォンだった売上高は2年で75％も上昇。新星通商の廉泰淳（ヨム・テスン）会長は「発足直後から営業利益の10％を素材開発に使ってきた」とし、「TOPTEN10の成功は、単純にノージャパン運動（日本の対韓輸出管理強化措置をきっかけに2019年夏に始まった日本製品不買運動）では片付けられない」と強調した。また、「良い品質の商品を合理的な価格で販売する事業は失敗しない」とし、「韓国のブランドとして世界に進出し、トップに上り詰める」との目標も語ったという。

廉会長が考えるTOPTEN10の成長の一番の秘訣は「誠実さ」。「所得の低い人にも良質の服を届ける」というのが廉会長の経営哲学だという。

実際に、ある韓国メディアがユニクロ、ムシンサ（韓国最大のオンラインセレクトショップ）、TOPTEN10の発熱インナーを比較したところ、TOPTEN10の製品が最も機能性に優れているとの結果が出た。価格もTOPTEN10はユニクロの半分以下だった。

また、廉会長は「若者の活躍もTOPTEN10の成功につながっている」と指摘し、「韓国の国力が上昇したことで若者がグローバルな感覚を持つようになり、TOPTEN10は若い社員のアイデアをブランド価値に反映させている。良い製品を見極める若い消費者の感覚も含めて、全てが韓国のパワーだと感じる」と説明したという。ユニクロのモデルを努めていた女優イ・ナヨンは「韓国SPAブランドの力になりたい」との思いでTOPTEN10に移籍し、現在も広報大使として活動している。

さらに、コロナ禍でオンライン市場が急成長する中でも「衣料品はオフラインで強くなければオンラインで強くなれない」との方針を貫いてオフライン店舗の拡大を進めた「逆転の発想」戦略も、TOPTEN10の成長に欠かせないものだったと廉会長は分析しているという。

TOPTEN10は今後、2024年に売上高1兆ウォンを達成し、中国、インドネシア、ベトナム、タイなどアジア圏に本格的に進出する計画。今年の目標売上高は7200億ウォンだという。

廉会長は韓国大統領選の結果による経営の不確実性について「全く問題ない」と自信を示し、「民主主義のシステムが持つ善良な影響力が経済活動の助けになる」と説明した。その上で「間違った政治をすれば国民が投票でその意思を示す。このパワーが韓国を強国にした。そんな国民をTOPTEN10が少しでも幸せにしたい」との思いも語ったという。

この記事に韓国のネットユーザーからは数多くのコメントが寄せられているが、大部分は「韓国ブランドを応援したいけど、ユニクロよりダサい。安いから買っているだけ。デザインをもっと良くして、他ブランドとコラボしてほしい」「正直、ノージャパンのおかげだと思う。TOPTEN10が努力して成し遂げた成果ではない。冷静に見て、ユニクロよりクオリティーもデザインも全て劣っている」「ユニクロは行きたくないからTOPTEN10に行っているけど、服の質が悪い」「ユニクロに品質で追いつくには相当な努力が必要」「ユニクロを丸パクリしているけど、とにかく質が悪い。1回着たらごみ箱行き。そして二度と買わない」などTOPTEN10への厳しい声となっている。（翻訳・編集/堂本）