2022年4月14日、韓国・SBSは「中国の『プルダック麺不買運動』…言いがかりか誤解か」という見出しで、中国で起きている韓国インスタント麺不買運動について伝えた。

記事によると、事の発端は、中国の一部メディアが「中国で販売されている韓国のインスタント麺『プルダック麺』の賞味期限が、韓国の内需向け製品より2倍長いことが確認された」「中国輸出向けは賞味期限が12カ月であるのに対し、韓国の内需向けは6カ月だ」と報じたことだった。

この報道に、中国の消費者らは「韓国が自国で売れ残った製品を中国に売っているのではないか」と強く反発し、一部では不買運動も起きた。その後、中国官営中央TV（CCTV）は「今月10日、浙江省寧波市市場監督管理局の当局者がプルダック麺問題に対する事実関係を調査するため、消費者権益保護局寧波支局に事案を伝えた」と報じたという。

製造元の三養（サムヤン）食品は直ちに公式声明文を出して「全く問題ない」と釈明し、「中国に送る製品だけではなく、輸出製品はすべて12カ月だ」と説明した。輸出用製品は運送期間や輸入国の検疫通関などに時間がかかるため、別途酸化防止処理の手続きを経るためだという。

こうした騒動について、韓国食品業界のある関係者は「中国内の韓国製品不買運動は一種の言いがかりの可能性がある」と主張している。三養食品は中国現地に工場がなくすべて輸出しているため、中国側としては「雇用創出など中国経済に何の寄与もせず収益を上げている」と不満に感じているとの指摘だ。また、現地工場がある会社の場合は製品の賞味期限が韓国内と同じ6カ月であるため中国の消費者が誤解する可能性もあるとしている。さらに、中国内の嫌韓ムードも主な原因の一つとして挙げられると指摘したという。

この記事を見た韓国のネットユーザーからは「とんだ言いがかり」「ろくに調べもしないで不買運動とはあきれる」「それなら食べなくていい」など反発の声が上がっている。

また「現地に工場を建てて雇用創出しろと？そんなことをしたら技術が流出してしまう」「中国内の韓国企業が全て撤退すればいい。そしたら反省するだろう」「韓国の日本製品不買運動も他国からはこう見えているのかな。恥ずかしい」などの声も見られた。（翻訳・編集/松村）