華字メディア・日本華僑報の蒋豊（ジアン・フォン）編集長は19日、日本のメディアがマリウポリ陥落について報じた内容を分析する記事を発表した。

蒋氏は、「日本の6大新聞がいずれも第1面の目立つ位置でウクライナのマリウポリ陥落の最新状況を報じているのを見て、私が一番に感じたのは驚きだった」と述べ、「日本の新聞業界がこれほど大規模に、大々的に、一つの地域戦を報道しているのを目にすることはめったにない」とし、その原因として3つの要素を挙げた。

第一に、「この動きは日本が味方についたチームに対する後悔を示している」とし、「周知のように、日本はウクライナ戦争の当事者ではない。しかしこの戦争の勃発以降、日本は米国や欧州主要国に追従し、ロシアに対して多くの制裁措置を取ってきた。日本にとって必要なのは『政治的な妥当性』であり、欧米との『結束』であり、いわゆる『足並みの一致』である」とした。その上で、「事実として、欧米や日本など約43カ国によるロシアへの制裁やウクライナへの軍事援助を引き換えにしても、ウクライナが自国の要衝都市であるマリウポリを守ることはできなかった。これによって欧米や日本が張ってきた『大きな輪』が破綻していることを見せつけられ、ある意味では“強かった勢力がすでに衰弱した”と言うことさえできる」と述べた。そして、「制裁に対してロシアが最も報復を強めているのが日本だ。ロシアは日本を欧米や日本のグループの中で最も弱いと認識しているとも言える」とし、「ロシアが日本に報復する間に、欧米諸国の誰も援助の手を差し伸べてくれないとは。これが日本に後悔の念を抱かせないはずがない」と分析した。

第二に、「この動きは日本の未来への懸念を示している」とし、「ウクライナ戦争勃発以降、日本はまるで“被害妄想”のように『ウクライナの有事は日本の有事』と叫び、ウクライナ問題を“日本版化”しようとしている」と指摘。また、「欧米はウクライナに対して狂ったように軍事援助をしているが、ロシア軍がマリウポリを長期間包囲していることには手を出せず、『ロングアームの支援』をして決して近寄らない。軍事援助を行ったように見えて、実際には武器を売ってウクライナに巨額の借金を負わせているのだ。つまり、いざという時に欧米諸国は身を挺して軍隊を派遣し戦闘に参加することはないのである」とし、「今後日本が米国にそそのかされて事を起こし、実際に戦争が勃発した後、日本は手先として見捨てられる可能性が高いことを心配せずにはいられない」と述べた。

第三に、「この動きはウクライナに“鬼（日本人）”がいたかもしれないことを露呈した」と述べた。記事は、「知られている通り、ウクライナ戦争の勃発以降、欧米の一部の国から志願兵がウクライナに入国し、ある日本の自衛隊の退役軍人もウクライナに入った。さらに多くのメディアがマリウポリ製鉄所に外国の“大物”が紛れていると指摘しており、“大物”の身分や階級については諸説ある」とした上で、「重要な問題は、マリウポリの外国からの“大物”の中に日本の自衛隊から来た1人あるいは何人かの“雑魚”もいるのではないかということで、これは現時点で誰も否定できない。もしそれが真実であり、本当にそれが明るみに出て、本当にマリウポリ製鉄所の中で“戦死”したのであれば、岸田文雄政権は退陣するしか道はないだろう」とした。（翻訳・編集/刀禰）