2022年7月11日、中国メディアの観察者網は、次世代の電池技術と目されている全固体電池について、トヨタをはじめとする日本企業が特許数で軒並み上位に入り、中国企業はトップ10に入っていないと報じた。

記事は、日本の調査会社パテント・リザルトのデータとして、世界の全固体電池特許取得数上位5社がトヨタ、パナソニック、出光興産、サムスン電子、村田製作所の順となっており、サムスン以外はすべて日本企業で占められていると紹介。また、トヨタの特許数は1331件で2位パナソニックの3倍に達しているとしたほか、トップ10の内訳も日本企業6社韓国企業4社となっており、中国企業は1社も入っていないと伝えた。

そして、全固体電池はエネルギー密度、充電速度、安全性、サイクル寿命、セルの熱管理といった点でリチウムイオン電池より優れており、次世代の電池技術と称されていること、「固体」とは電解質の形態を示すもので、全固体電池には液体の電解質が一切含まれていないこと、固体電解質にはポリマー電解質、酸化物系電解質、硫化物系電解質の3種類があり、ポリマー電解質は低コスト製造が可能で既存技術を応用できる一方室温における電導性が低く、酸化物系電解質は化学性質や熱の安定性に優れ機械強度が高い一方でリチウム金属に対する浸潤性が低く、硫化物系電解質は両者より性能に優れるものの高い技術力が必要で製造コストが高いという特徴を持っていることを紹介した。

その上で、欧州や中国は開発の難度が低く、商業化しやすいポリマーや酸化物系の電解質を選択し、日本と韓国は最初から「地獄の難度」である硫化物系を選んだと説明。また、中国の業界関係者からは全固体電池の将来性は特定の用途に限られ、近いうちにあらゆる分野において液体電解質電池と入れ替わる可能性は低く、大規模な商業化が実現するのは2025〜30年の間との見方が出ているとし、このために中国ではいきなり全固体技術を扱うのではなく、液体と固体の電解質が混在する「折衷案」の半個体電池の開発に取り組んでいるのだと解説している。

記事は、あえて「茨の道」を進んで硫化物系の全固体電池開発を目指す日本企業について、トヨタが25年までに全固体電池の小規模な量産を実現してハイブリッド車に搭載することを目指し、ホンダも430億円を投じて全固体電池のモデル生産ライン建設に着手し、24年の稼働開始を計画、日産も24年に横浜に固体電池のパイロット工場を建設し、28年には全固体電池を搭載した電気自動車を発表する予定だと伝えた。（翻訳・編集/川尻）