インドでは、太陽光発電施設が急増している。2021年4月から22年3月にかけての会計年度には発電能力12．3ギガワット分の装置が設置されたが、22－23年度における設置は20ギガワット分と、ほぼ倍増するとみられている。国別の関連機器の販売シェアでは、中国企業によるものが約72％と他国企業を圧倒している。

インドでは21－22会計年度、すなわち2021年4月1日から22年3月31日までに、発電能力12．3ギガワット分の太陽光発電装置が設置された。10．1ギガワット分は公共事業としての新たな設置で、2．2ギガワット分は建物の屋上などに設置されたものだ。

アナリストは、22－23年度には公共事業として16．5キロワット分、屋根などでの設置として3．5ギガワット分の、計20ギガワット分の太陽光発電装置が設置されると見込んでいる。

インドにおける21－22年度における太陽光発電用機器の出荷量は2万1086メガワット分（直流）に達した。国別では中国企業の製品が最も多く、市場シェアは約72％に達した。企業別の発電用モジュール販売の第1位は隆吉（ロンギ、本社・陝西省西安市）でシェアは23．4％だった。晶科能源（ジンコソーラー、本社・上海市）がシェア22．3％、天合光能（トリナ・ソーラー、本社・江蘇省常州市）がシェア14．8％で続いた。

ストリング型インバーターの出荷量は1万1193メガワット分に達した。企業別シェアでは陽光電源（サンロー・パワー・サプライ、本社・安徽省合肥市）の27．9％、華為技術（ファーウェイ、本社・広東省深セン市）の22．3％、錦浪科技（ソリス、本社・浙江省寧波市）の12．9％の順だった。

セントラルインバーターの出荷量は8683メガワット分（交流）で、シェアは上能電気（シーネン・エレクトリック、本社・江蘇省無錫市）の38．4％、陽光電源の20％、FIMER（ファイマー、本社・イタリア）の19％の順だった。

公共事業としての太陽光発電施設の設置作業の請負の上位3社は、タタ・パワーソーラー、スターリング・アンド・ウィルソン・リニューアブルエナジー、マヒンドラ・サステンと、いずれもインド企業だった。（翻訳・編集/如月隼人）