2022年9月6日、中国メディアの毎日経済新聞は、「最大3％の大幅値上げ！」と題し、日本の自動車メーカーが相次いで値上げを発表していると報じた。

記事は、日産が先日、現在370万〜480万円で販売している電気自動車（EV）のリーフの価格を値上げすることを発表、今月22日まで現行価格で販売して23日により一旦受注を停止した後、値上げ後の価格で販売を再開するとしたことを紹介した。そして、値上げの理由としてウクライナ情勢の影響で車載電池の主原料であるリチウム価格が昨年の6倍にまで上昇したほか、ニッケル価格も昨年の2倍以上になっていること、鋼鉄やアルミニウムなどの価格も大幅に上昇し、物流コストも高騰していることを挙げたとしている。

また、日産以外にもスバルが8月25日にSUVのフォレスターの価格を約2％引き上げると発表し、マツダも8月4日にCX-30　SUVとマツダ3の2車種について3％の値上げを発表、三菱自動車も8月1日にデリカD：5やミラージュの価格を約2％引き上げるとしたことを紹介した。

さらに、トヨタが鋼材調達価格について日本製鐵との間で22年度下期より2〜3割引き上げることで同意したと紹介。トヨタが先日発表した22年3月期業績予測で、原材料価格上昇に伴うコスト増が1兆4500億円に上るとの見通しを示したと伝えている。

このほか、ホンダが今週発売を予定していたSUVのZR-Vの発売を、世界的な半導体不足、サプライチェーンの混乱、納期の遅れなどの理由によって来年春にまで延期することを発表したと伝えた。

記事は一方で、中国市場においては現時点で日系ブランド車の値上げに関する情報は出ていないとした。（翻訳・編集/川尻）