中国紙・環球時報は21日、「韓国が中国のロボットに刮目している」との記事を掲載した。

韓国メディアの韓国経済は17日付の記事で、「ハイテクを特徴とする新たな『メイド・イン・チャイナ』がコストパフォーマンスの高さを武器に韓国市場を席巻している」と報道。「ハイアールのテレビや冷蔵庫、美的集団の洗濯機、レノボのノートパソコン、シャオミ（小米）の携帯電話や小型家電などが韓国の消費市場に次々と進出してきたことで、中国製品の性能やデザインが韓国企業に及ばないという認識はすでに過去のものとなった」と報じた。

同記事は、「中国製は韓国製に比べておよそ20％安く、中国製ロボットが韓国のサービス業界と産業用ロボット市場を“占領”している状態だ」と指摘。「中国社会はデジタル化への転換を加速させており、ドローンによる配達や遠隔医療が日常的になっているだけでなく、製造業では産業用ロボットも普及している」とし、「中国は今やこの第4次産業革命（IoTやAIを用いた技術革新）を、世界のリーダーになるためのチャンスととらえている」とした。

一方、韓国メディアのソウル経済は、「ここ数年、韓国の飲食店で食事をした際にロボットによるサービスを目にすることが増えてきている」と説明。特に新型コロナウイルスの流行によりソーシャル・ディスタンスの確保が日常になったことで、人同士の接触が減少し、ロボットの活躍の場が急増しているとした。

その上で、「中国は2013年から現在まで世界最大のロボット市場の座を維持している。新型コロナの影響を受けた20年も中国のロボット市場は27．6％成長しており、21年の生産額は1200億元（約2兆4500億円）以上に達する見込み。産業用ロボットはその約6割を占め、約3割がサービスロボットだ」としたほか、「中国の産業用ロボットの生産量は15年から20年の間に7倍以上に増加した」と伝えた。

ソウル経済によると、韓国は産業用ロボットにおける中国最大の海外市場になっており、20年には15％を占めた。韓国の生産ラインや物流ラインの輸送を担うロボットの約6割が中国製だといい、「中国製が韓国のロボット市場を急速に占拠しつつある」という。

環球時報の記事は、サービスロボットも清掃、娯楽、介護、教育などの分野で急速に発展しているとし、エコバックスの案内ロボット、雲集科技の配達ロボット、シャオミの掃除ロボット、iFLYTEKの子ども向け教育ロボットが人気を集めているほか、物流ではギークプラスと上海快創が韓国で3割以上のシェアを占めていると伝えた。（翻訳・編集/北田）