2014年6月30日、環球時報（電子版）は韓国メディアの報道を引用し、「中国企業が猛攻、サムスンのスマートフォン事業に赤信号」と題した記事を掲載した。

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韓国・朝鮮日報は27日、「サムスンの携帯電話部門の利益は、全体の70％を占めるほどの主要部門。その部門の主力であるスマートフォンの販売量が予想を下回っており、廉価市場では中国製品にリードを許している」と報道した。

さらに、台湾・聯合報によると、サムスンのGalaxy S5は第3四半期に2100万部生産する予定だったが、その後25％減の1500万部に下方修正された。これに対し、聯合報は「同社はいままで下半期からGalaxy Sシリーズの生産量を増加させてきた。減産は非常にまれなケース」と伝えている。

このほか、業界内では「韓国、欧米のハイエンドスマートフォン市場は飽和状態にあり、同市場においてサムスン社製品の販売量急増はあり得ない」との見方が強い。そのため、市場が発展途上である中国やインドに視線が向けられている。これらの市場では廉価製品の需要が高いため、サムスンも中低価格のスマートフォンを販売しているが、中国では小米やレノボ、華為（ファーウェイ）は価格において競争力を持っているだけでなく、品質も大幅に改善されているため、短期内でサムスンが販売量を増加させることは難しいとみられている。（翻訳・編集/内山）