対話型AI（人工知能）「ChatGPT（チャットGPT）」が大人気になっているのに対し、ここ数年の新星として登場したメタバースは最近鳴りを潜めている。「フェイスブックの親会社メタが新たな人員削減を検討中」「マイクロソフトがSurface、複合現実（MR）のHoloLens、Xboxなどの部門の人員削減を開始」「バイトダンス傘下のPICO事業で大リストラ」など、さまざまなうわさが次々と伝わっている。

これについて清華大学新聞学院の沈陽（シェン・ヤン）教授は、「世界の経済環境の影響を受け、人員削減は業界全体の現象になっている。リストラをしない企業は存在しないだろう」と分析した。

メタバースは明らかに昨年の「人気者」だったのに、今年になってからはテック大手にとっての価値が急落しているのはなぜだろうか。沈教授は、「チャットGPTが最近革命的なブレークスルーを達成した後、人々はAI事業の方がよりスピーディーに現実化できることに気づいたため、事業の調整を行う必要が出た。これは最近テック大手が続々とメタバース事業を調整している一つの原因だ」と指摘した。

また、メタバース関連のハードウェア出荷台数が予想に及ばなかったことと、事業の持続的な赤字もその重要な原因だと指摘する分析もある。

メタの2022年決算報告によると、RealityLabs部門は2022年、前年比34．57％増の137億1700万ドルの赤字を計上した。うち第4四半期の赤字は42億7900万ドル。

光大証券はある研究報告の中で、「世界の21年の仮想現実（VR）ヘッドセットの出荷台数は1000万台を超えており、23年は1800万台を超える見込みだ。しかしVR設備の浸透率は予想に及ばず、企業の関連事業の成長が影響を受けるだろう」と指摘した。

沈教授は、「メタバースのような全く新しい概念に対しては、長期的な視野を持つ必要がある。これには持続的な投入が必要で、現在のChatGPTの流行も長期的な投資の結果だ」との見方を示している。（提供/人民網日本語版・編集/YF）