香港英字紙サウスチャイナ・モーニング・ポストはこのほど、中国に新たなパンダブームが到来していると報じた。

記事は、中国人はジャイアントパンダを国宝とみなしており、今年2月に米メンフィス動物園でパンダの「楽楽（LeLe）」が死亡してから、中国では海外にいるパンダの状況に大きな関心が寄せられていると説明。ここ最近も、楽楽と共に米国に貸与されていた「丫丫（YaYa）」や、日本から返還されたばかりのシャンシャン、SNSでその様子が発信されるなどして人気者になった四川省成都市の「和花」などについて議論が盛り上がったとした。

その上で、「新たなパンダブームが消費を促しており、こうした需要は『パンダ経済』と呼ばれている」と紹介。「中国の各種ECサイトではパンダ関連の商品が品薄になっており、3月には中国最大のECサイト・淘宝（タオバオ）の玩具類コーナーで『パンダ』という単語の検索数が前月比10倍に跳ね上がった」と伝えた。

また、「某家電メーカーのパンダのぬいぐるみは1カ月で100万元（約1900万円）以上を売り上げた」とし、現地メディアの報道を基に、パンダのぬいぐるみを生産する山東省の工場では注文の急増により、客が代金を支払ってから商品が手元に届くまで40日もかかる状況になっていると伝えている。

記事はさらに、中国版インスタグラムと呼ばれるSNS「小紅書」では、パンダのぬいぐるみを撮影した写真が数千に上る「いいね」を集めるなど人気が過熱していることを紹介したほか、「前回のパンダブームは2022年の北京冬季五輪のマスコットのビンドゥンドゥン（冰墩墩）が巻き起こしたもので、大会期間中にはビンドゥンドゥン関連の商品が140万点売れた」とも報じている。（翻訳・編集/北田）