2014年7月15日、沖縄県石垣市が尖閣諸島生態調査を計画していることに関連し環球時報は、石原慎太郎元都知事が東京都の尖閣買収構想を発表後、東海大学・山田吉彦教授が「日本は尖閣諸島を世界に開放し、各国の環境専門家を現地の環境調査・研究に招くべき。これにより尖閣諸島が日本の領土であることを強調し、中国を黙らせることができる」と主張したと伝えている。これに関して中国のネットユーザーから多くのコメントが寄せられている。

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「もう尖閣の話題はこりごりだ。いくら主張しても尖閣が戻ってくることはない」

「重要なのは、尖閣を実質的に支配しているのが日本だということだ。中国は口先だけではだめだ」

「尖閣に第2次世界大戦関連の博物館を建設し、世界に日本の罪を公開するというのはどうだろうか？」

「中国政府と国民はなぜ日本に先を行かれているのだ？中国も日本のように、相手が耐え難い言動を行えばいい」

「尖閣の共同開発が中国の最大限の譲歩だ」

「過激な言論を行う人間は、心理的な不安を抱えていることが多い。中国は彼らの行動に警戒し、臨機応変に対応すればいい」

「中国がすべきは、尖閣を保衛することではなく、日本に飲み込まれた琉球（沖縄）を取り戻すことだ」

「日本が高慢になっているのは、中国政府の弱腰外交が招いた結果だ！」（翻訳・編集/内山）