2014年7月25日、中国紙・環球時報によると、米外交専門誌フォーリン・ポリシーは「中国の台頭が日本の劣等感を増幅させる」と指摘している。

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安倍首相は歴代首相のなかでも外遊が多いが、隣国の中国や韓国は訪問していない。日本の国際問題専門家は「安倍首相は頻繁に外国を訪問しているが、最も重要な国を訪れていない。日本にとって現在最も重要な国は中国だ。歴史や領土の問題で安倍首相は中国との首脳会談を実現できず、日本の外交は最悪の時期にある。だが、安倍首相本人はそう思っていない。米国や中南米、アフリカを訪問すれば中国包囲網を作ることができると思っている。しかし、中国経済の急成長に伴い、安倍首相と共に中国包囲網を構築すると表明する国はないだろう。米国も尻込みするはずだ」と指摘した。

フォーリン・ポリシーは、「日本の首相は憲法改正に固執しており、強い軍隊と積極的な外交政策で中国の台頭を封じ込めようとし、日中関係は緊迫化した。これは日本人の心の奥深くにあるアイデンティティーの危機を反映している。2つの相反する感情、ナショナリズムと劣等感が戦っているのだ。中国の台頭により、日本人の中国に対する劣等感はさらに強まっている。この状況が続けば、今後数年間で日本人の劣等感はナショナリズムに打ち勝つほど大きくなっていくだろう」と指摘した。（翻訳・編集/本郷）