中国紙・環球時報は25日、「日本人は静かさにお金を払う」との記事を掲載した。

記事は、「集合住宅に住んでいる場合、騒音問題から逃れられる人はなかなかいない。コロナ禍で多くの人が在宅勤務となる中、騒音問題はより深刻になった」とした上で、「こうした状況が続いた結果、日本人が住居を選ぶ際に考慮するポイントが一つ増えた。それは防音だ」とした。

そして、都内に住む日本人家族のケースを紹介。コロナ禍、幼い子どもが室内を走り回る音がうるさいと階下の住人から苦情を受けた。マットを敷くなどして対処したがそれでも苦情は収まらず。トラブルに対応した警察に部屋の様子を見せて対処していることをアピールしたが、警察も「近隣の方の心情をできるだけ汲んでください」と言うだけだった。家族は第2子ができたことをきっかけに、防音性の高い部屋に転居することを決めたという。

記事は、コロナ禍で増加した騒音トラブルは、日本のテレビ番組でも特集が組まれたことがあるとする一方、希望者が増えている防音性の高い部屋はここ数年で新しく登場したものではないと指摘。建設会社では十数年前からこうしたニーズの高まりを感じていたとし、「床や天井、窓を二重にするなどの対策は当然、価格に上乗せされることになるが、トラブルが精神面に影響を与えることを考え、静かさのためにお金を払う人は確かに存在する」と述べた。

また、記事の筆者が実際に見学したという、道路に面した桜木町の低騒音マンションでは、窓を閉めると車や電車の音は全く聞こえず、キッチンのディスポーザーは静音設計のものが採用されていたほか、洗濯機置き場にも騒音を減らすための措置が施されていたと紹介した。

一方で、「どんなに騒音を抑えるマンションであったとしても、問題を完全に解決できるかどうかはやはり住む人次第だ」と言及。「日本では、まな板の下に敷いて野菜を切る音を減らすことができるクッションや、ペットなどの足音を減らすカーペット、洗濯機の下に敷く防音用シート、楽器を演奏する人のための防音壁や防音床など、関連商品は数多い。さらに、掃除や洗濯、楽器を演奏する時間に気を付けたり、子どもを騒がせないようにするなど、道具を用いずにできる対策もある」とした。

そして、「騒音問題はお金がかかり、制限も多く大変そうだと思うかもしれない。しかし、近所の人と言い争ったり、自分の心を病んでしまったりすることと比べると、低騒音住宅に住むことが最善の解決策なのかもしれない」と結んだ。（翻訳・編集/北田）