2023年8月17日、環球時報は、中国の自動車メーカーが高度な運転支援機能の実用化で激しい競争を繰り広げているとする米メディアの報道を紹介する記事を掲載した。

記事は、米科学技術誌「MITテクノロジーレビュー」の15日付文章を引用。自動車の自動運転開発を巡っては、複雑な都市環境でも自動的に停止、操舵、車線変更ができるますます強力なNOA（アクティブガイダンス運転支援機能）システムの実用化が進んでいると紹介する一方、完全な自動運転には至っておらず、人間のドライバーがハンドルを握り、運転を引き継ぐ必要があるとした。

そして、NOAシステムの開発が特に進んでいるのが中国であり、多くの中国企業がさまざまな都市に特化した運転支援システム開発を進めていると紹介。この半年だけでも、小鵬、理想汽車、ファーウェイ（華為技術）など中国の自動車関連企業12社が国内複数都市にNOAシステムを展開する野心的な計画を発表しており、近い将来には数十、数百の都市に導入される可能性があると伝えた。

その上で、自動車コンサルタント会社「中国汽車洞察」の責任者、涂楽（トゥー・ラー）氏が「中国企業は消費者の間で認知度を高め、信用と信頼を築こうとするためにNOAを急速に展開しているが、これは複数のライバル会社がNOAシステムを発表する状況で、これに追随しなければ中国市場で不利になることを恐れるという一種の『乗り遅れ恐怖症』でもある」と解説したことを紹介した。

文章は一方で、中国の自動車会社がNOA製品について「誤解を招くような、あるいは意味のない名称を各企業が思い思いに付けているため、消費者は自動車が実際の状況よりも完全な自律走行に近づいていると思いがちだ」と指摘。各社で統一性のない名称は覚えにくいだけでなく、統一的な基準、規格が整備されていないことも意味するとした。

そして、今後のNOAの課題として「実用性と安全性のバランスをどう取るのか、どのようにして車のセールスポイントにするのか」について検討していくとともに、NOAシステムに関する教育、知識普及を加速させる必要もあるとの見解を紹介した。（翻訳・編集/川尻）