日本と中国、韓国の民間交流について、中国メディアは「国の交わりは民の友情にあり、民の友情は心と心のつながりにある」などとして、交流の活発化を呼び掛けた。この中では「特にMZ世代などの新世代の相互認識と文化交流の意義は極めて重要」と訴えた。

中国網に掲載された記事の筆者は、黒竜江省社会科学院北東アジア研究所研究員で北東アジア戦略研究院首席専門家の笪志剛氏。笪氏は最近、日本と韓国に1週間以上滞在。「各種団体との交流や都市間移動および航空機乗り継ぎなどの過程で見聞きしたことにより、中日韓3カ国の民間交流の必要性とますます活気づく雰囲気を再び実感した」と感想を述べた。

今後の取り組みとしては「新世代の文化的な理解の重要性がますます顕在化している」と指摘。「日本と韓国の多くの識者は3カ国が少子高齢化などの共通の課題に直面する中、中日韓の民間交流は歴史をかがみとし、次の世代へとつなげることを重視すべきと強調した。MZ世代(ミレニアル世代とZ世代のことで、1981～2010年生まれの世代を指す)などの新世代の相互認識と文化交流の意義は極めて重要とした」と紹介した。

日中韓民間交流メカニズムの充実化については(1)中日韓友好の基礎は民間にある。国の交わりは民の友情にあり、民の友情は心と心のつながりにある。民間交流が発揮する効果は現在、基礎固めのみであり、後退は許されない(2)協力の原動力は依然として一体化の潜在力だ。中日韓の自由貿易協定(FTA)の早期締結を目指すためには民間友好の認識の支えと心を動かし行動するコミュニケーションの雰囲気が必要だ(3)中日韓が手を携える未来は若者にある。中日韓の交流と協力には若者の自発的な認識と積極的な参加が不可欠だ―と主張した。

さらに笪氏は「若者に正確な歴史認識と平和の理念を提供するためには3カ国の政府が手を携え取り組む必要があるが、それ以上に民間の力が自発的に行動するべきだ」と言及。「言うまでもないことだが、中日韓の民間の相互理解と好感度を高め、双方の友好交流を促進し、政治的な緊張緩和と相互信頼を下から上へと促す上で厄介な問題に直面することもある。しかし、観光の全面的な解禁やビザの規制緩和の期待といった現実的なチャンスも迎えている」と論じた。

その上で「まず3カ国間の民間交流を積極的に提唱し、働き掛ける。3カ国の地方政府レベルの民間交流、青少年の相互訪問、草の根交流を強化する」「3カ国間のスポーツ外交を広く展開する。3カ国で開催する夏・冬のスポーツ大会を利用し、競技外交、選手交流、氷雪競技交流などを実施する」「3カ国間の文化交流に取り組む。3カ国の人々の心をつなぐ芸術作品、小説・詩、映像作品の巡回展や上映、相互翻訳、デジタル技術サポート、各種交流鑑賞会の開催に取り組む」の実現を提唱した。（編集/日向）