2023年9月26日、中国メディアの観察者網は、これまで自動車の電動化（EV化）に乗り気ではなかったトヨタ自動車が近ごろEV化の動きを加速している背景に、社長交代という大きなターニングポイントがあったとする文章を掲載した。

文章は、トヨタが先日、30年までに純EVを年間350万台販売する計画を発表したことを紹介し、今年4月にレクサスの社長だった佐藤恒治氏がトヨタグループの社長兼CEOに就任してから、同社の純EVに対する姿勢が大きく変わったとした。

そして、同社のEV化が遅々として進まなかった大きな理由として前任社長の豊田章男氏の存在を指摘。豊田氏は08年の金融危機後の立て直しを託されて09年に社長に就任し、同社を低迷から脱却させ、世界市場をリードする立場に導いたとする一方で「しかし、彼は過去の栄光と、長らく衰退の兆しを見せていた化石燃料車市場にとらわれ、時代の風が電動化へと吹いているのが見えなかったようだ」と伝えた。

その上で、豊田氏が20年に「EVは環境に優しくない」「自動車産業がEVへの移行を急ぎすぎると、自動車産業のビジネスモデルは崩壊する」と述べ、21年にも「純EV政策によって日本では30年までに年間550万人の雇用と800万台の自動車生産が失われる」と発言したことを紹介。世界の新エネ車普及率が上昇を続ける中、22年の同社の純EV販売台数は、テスラやBYDが1週間に販売する台数にも及ばない2万4000台にとどまったとした。

文章は、豊田氏が退任会見で「新しい時代についていけなくなったと感じており、退任という選択をせざるを得ない」と語ったことに言及し、純EV路線を志向する佐藤氏の起用は同社がまったく新しい方向に進むことを意味するとの見方を示しつつ「同社は得意とするハイブリッドや水素燃料電池を諦めたわけではない」とし、同社が「燃料電池車がリチウム電池車の次のトレンドになる。 そして、水素燃料という究極の道が到来するまでは、ハイブリッドが技術的に最良のルートだ」と考えていることを紹介した。

また、同社が今後数年のうちに次世代の固体電池を搭載して航続距離、軽量化、急速充電を兼ね備えた純EVの量産を目指しているとし、21年に固体電池を含む次世代電池と電池サプライチェーンの開発に向けて30年までに2兆円を投資すると発表したほか、今年7月には同社が固体電池技術で重量、サイズ、コストを半減する大きなブレークスルーを果たしたことが報じられたと紹介。中国科学院の専門家で中国電気自動車百人協会の副理事長である欧陽明高（オウヤン・ミンガオ）氏も「固体電池の分野では日本が5年先を行っている」と認めたことを伝え「これが、トヨタが新エネルギー時代の発言権を得るための鍵となりそうだ」と評した。

文章は最後に「14年間携帯電話業界のトップの座にあったノキアは、11年にアップルとサムスンにひっそりと取って代わられた。ポスト豊田章男の時代において、トヨタがEV化戦略に注力することは、ノキアの二の舞になることを防ぐための自戒であると同時に、10年後、20年後、あるいは50年後の会社の発展に向けた布石なのである」と結んだ。（翻訳・編集/川尻）