台湾メディアの東森新聞は7日、京都のホテルの宿泊料金が88％も上昇したとの記事を掲載、「日本旅行でのホテル高は元には戻らないかもしれない」と伝えた。

記事は、「コロナの勢いがやや収まり、日本が外国人観光客の受け入れを再開したことに加え、円安も重なったことで訪日観光客は戻りつつある」とする一方、「ホテル需要が大幅に増加したことで各地で宿泊料金の高騰が相次いでいる」とした。

そして、日本の報道を引用し、「ホテルの2人1部屋1泊の料金で見ると、京都はコロナ前の2019年が約3万9000円だったのに対し、今年（23年）は約7万3000円とその上昇幅は88％に達した」と説明。「東京も19年は約3万9000円だったが今年は約6万9000円で約77％上昇した」と伝えた。

一方、「長野県の軽井沢はもともと安くはなく、19年に6万7000円だったが、今年は9万7000円と上昇幅は43％にとどまっている。しかしそれでも日本各地で高騰が続いており、原因として外国人観光客の増加や円安が指摘されている」とし、「ホテル業界も人手不足に直面しているため価格を下げることで稼働率を上げようとしないことから、こうした状況はしばらく続くと見られている」と伝えている。（翻訳・編集/北田）