2014年8月14日、中国で今年11月に開かれるアジア太平洋経済協力会議（APEC）首脳会議で、安倍首相は日中首脳会議の実現に向け、15日の終戦の日の靖国参拝を見送るなど関係改善の姿勢をアピールしている。これに関連して中国メディア・環球時報（電子版）は、「靖国参拝見送りで日中首脳会談を求める安倍氏、中国は前向きな姿勢で応えるべきか？」と題しアンケートを行った。

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アンケートには現在までに1万4000人余りが投票し、日本の要求に「応えるべき」と答えたのはわずかに2％で、98％が「応えるべきではない」と回答した。安倍首相が日中首脳会談を希望していることに関して中国ネットユーザーからは多くのコメントが寄せられている。

「日本の政治家は日中首脳会談の開催を呼び掛け、メディアは“首脳会談は時間の問題”などと伝えている。これらを目の当たりにして感じたのは、“日本は善意を示しているのではなく、中国に要求を受け入れるよう圧力をかけている”ということだ」

「安倍首相の言動は一致していない。靖国参拝や集団的自衛権の解禁における安倍首相の行動は中国の信頼を勝ち取れるものではない。日中関係はすでに後戻りできないところまで来ている」

「日本は信用できない。安倍首相の在任中は首脳会談を行わないよう、習近平（シー・ジンピン）国家主席に徹底してほしい」

「中国は安倍首相の入国を拒否すべき。中国人は彼を歓迎しない。安倍首相に中国の土を踏ませるな！」

「政治家としてみれば、安倍首相は合格だ」

「日本の若者の第2次世界大戦への理解は浅く、普遍的に中国に対し反感を抱いている。このような状況で首脳会談を開いたとしても両国の溝は埋まらない。今の両国関係は首脳会談では解決できない」（翻訳・編集/内山）