2024年1月19日、環球時報は中国人の米国旅行に対する興味が薄れつつあるとする米国の観光産業ニュースメディア・スキフトによる記事を紹介した。

記事は、マーケティング技術企業のチャイナ・トレーディング・デスクが発表した最新の調査で、今年1年間に米国を訪れる中国人観光客は130万人の見込みで、新型コロナ前の2019年の70％にとどまるとの予測が示されたと紹介。中国人観光客による訪米熱が低下する要因について、同社のスブラマニア・バットCEOが航空便のキャパシティや航空料金の高さ、ヘイト犯罪に対する中国SNS上での憂慮の高まり、中国人の間でこのところ近場でフレキシブルな短期旅行を好むトレンドが出現していることを挙げたと伝えた。

また、調査では中国本土からマカオ、シンガポール、英国、アラブ首長国連邦、オーストラリア、香港に赴く観光客の予測が19年の1．5倍に達するものの、かつては人気目的地だったその他の場所に赴く中国人観光客はコロナ前を下回る見込みであること、「より独立し、デジタル技術に精通し、体験を重んじる」という新たな中国人観光客像ができつつあること、中国人観光客の約53％が旅行で2万5000元（約52万円）以上を支出しており、プレミアムで質の高い体験ができる旅行先を求め、旅行で多額の消費を行う傾向にあることが分かったとした。

記事はさらに、同CEOが「女性の観光客が増えたことも中国人の海外旅行の新たな変化であり、マーケティング担当者は対応する必要がある。また、Y世代とZ世代は環境への優しさ、持続可能な発展を重視する傾向にある。このほか、旅行の目的地は中国人の探検に対するニーズや、SNSでシェアしたいという欲求に対処すべきだ」との見解を示したと伝えた。（翻訳・編集/川尻）