台湾メディアの中時新聞網は31日、日本のコンビニエンスストアでのある出来事をめぐり、現地の事情に詳しい「達人」が3つの可能性を指摘したと報じた。

記事によると、先日、ある中国人観光客が浅草寺の近くのファミリーマートで朝食を購入して店内で食べようとしたところ店員に拒否されたとSNSに写真付きで投稿した。具体的な理由は説明していないものの相当に不満を抱いたようで、ののしり言葉を用いて同店と店員を批判している。

この投稿について、日本の情報を発信している台湾のフェイスブックアカウントが現場とみられる店舗を実際に訪れて確認。「店内には飲食スペースが設けられていた」と報告した上で、店内での飲食が断られた理由について3つの可能性を挙げた。

1つ目は店内の席が埋まっていたこと。2つ目は同観光客が酒類を購入していたこと（飲食スペースでの飲酒は禁止）。3つ目は同観光客が会計の際に持ち帰りとして購入していたこと（テイクアウトの場合は消費税が8％、イートインの場合は10％）。

同アカウントは最後に、「コンビニで購入した商品を店先で立って食べるのもあまりマナーが良い行為ではないので、やはりホテルに持ち帰って食べた方が良い」とアドバイスした。

この投稿に他のユーザーからは「（3つ目の理由について）全く知らなかったよ」「3つ目の理由は、観光客はみんな引っかかっちゃうだろうな」「3つ目の可能性が高そうだな。外国人はやりがちなミスだ」「（税率の違いは）カフェだけかと思ったらコンビニもそうなのか」「私も京都のコンビニで言われたことがある。持ち帰りは税金が8％だから中で食べちゃダメだって」「観光客にとっては必中のわなだな」などの声が上がったという。

記事は、「2019年10月から酒を除く飲食物の消費税は持ち帰りが8％、店内飲食が10％になり、多くの市民や店が頭を悩ませた」と説明。「マクドナルドやケンタッキー・フライド・チキンは税込み価格をそろえることで対応した。コンビニ各社は顧客の自己申告制にしたが、店員は面倒を避けるため“見て見ぬふり”をすることが多い」と伝えている。（翻訳・編集/北田）